2026年7月末時点

子宮内の菌環境を調べる「子宮内フローラ検査（先進医療技術名：子宮内細菌叢検査2）」など、ゲノムテクノロジーを応用した検査の開発・提供をしているVarinos（バリノス）です。

妊娠はするものの、流産や死産を繰り返し、結果として元気な赤ちゃんを得られない状態を指す「不育症」。治療や検査により無事に出産できるケースが増えている一方で、自費診療（自由診療）となる検査や治療も多く、経済的な負担を感じているご夫婦は少なくありません。

そうした負担を軽減するため、多くの自治体で「不育症検査費用」や「治療費用」に対する助成制度が導入されています。さらに近年では、不育症に関する検査の一部が先進医療に認定され、保険診療との併用が可能となり、自治体ごとの助成対象も拡大する傾向にあります。

そこで、不育症治療や検査に対する助成制度を設けている自治体を、調べられる限りリストアップしました。

本記事では、特に先進医療の助成状況がわかるよう、以下の記号をつけ、まとめています。
★ ：先進医療が助成対象となる自治体
☆ ：先進医療が助成対象になる可能性がある自治体（詳細要確認）

お住まいの地域での制度確認や、今後の治療計画の参考にぜひお役立ていただけますと幸いです。
※助成内容や対象条件、申請要件は随時更新・変更されることがございますので、最新の正確な情報は必ず各都道府県や市区町村の公式窓口にてご確認ください。

以下の目次から、お住いの県や市町村があればクリックしてください。
該当箇所に飛びます
アンダーラインがある都道府県や市町村名には、該当ページのリンクが貼ってありますので、クリックいただくと外部ページに飛びますので、そこで詳細をご確認ください。

☟不妊治療の先進医療も助成してくれる地域については、以下の記事でご紹介しています！

北海道

札幌市
函館市
旭川市
釧路市
帯広市
北見市
岩見沢市
網走市
苫小牧市
士別市 ☆
根室市 ☆
千歳市 ☆
砂川市
深川市 ☆
富良野市 ☆
登別市
北広島市 ☆
石狩市 ☆
北斗市
虻田郡ニセコ町
上川郡新得町 ☆
虻田郡真狩村
茅部郡鹿部町 ☆
上川郡清水町 ☆
天塩郡幌延町 ☆
山越郡長万部町 ☆
上川郡上川町

青森県 ★

青森市 ★
北津軽郡鶴田町 ☆

岩手県 ★

盛岡市 ★
遠野市 ☆
横手市 ☆
大館市 ☆
男鹿市 ☆
湯沢市 ☆
鹿角市 ☆
由利本荘市 ☆
潟上市 ☆
大仙市 ☆
北秋田市 ☆
にかほ市 ☆
仙北市 ☆
洋野町 ☆
小坂町 ☆
上小阿仁村 ☆
藤里町 ☆
三種町 ☆
八峰町 ☆
五城目町 ☆
八郎潟町 ☆
井川町 ☆
大潟村 ☆
羽後町 ☆

宮城県 ★

仙台市 ★
栗原市 ★

山形県

寒河江市
村山市 ☆
長井市 ☆
小国町 ☆
白鷹町 ☆

福島県

相馬市
二本松市
南相馬市 ☆
本宮市
北塩原村 ☆
広野町 ☆
南会津町 ☆
三春町

茨城県

日立市 ☆
石岡市 ☆
下妻市 ☆
常陸太田市 ☆
高萩市 ☆
北茨城市 ☆
笠間市 ☆
牛久市 ☆
ひたちなか市 ☆
守谷市 ☆
常陸大宮市 ☆
那珂市 ☆
筑西市 ☆
かすみがうら市 ☆
神栖市 ☆
行方市 ☆
鉾田市 ☆
つくばみらい市 ☆
小美玉市 ☆
茨城町 ★

栃木県

宇都宮市 ★
足利市 ☆
佐野市 ☆
鹿沼市 ☆
日光市 ☆
小山市 ☆
大田原市 ☆
那須塩原市 ☆
那須烏山市 ☆
下野市 ☆

群馬県

前橋市
高崎市 ☆
伊勢崎市 ☆
太田市 ☆
沼田市 ☆
渋川市 ☆
藤岡市 ☆
富岡市 ☆
安中市 ☆
みどり市 ☆

埼玉県 ★

さいたま市 ★
川越市 ★
川口市 ☆
行田市 ☆
秩父市 ☆
所沢市 ☆
飯能市 ☆
本庄市 ☆
東松山市 ☆
春日部市 ☆
狭山市 ☆
鴻巣市 ☆
上尾市 ☆
越谷市 ☆
蕨市 ☆
戸田市 ☆
志木市 ☆
新座市
桶川市 ☆
久喜市 ☆
北本市 ☆
八潮市 ☆
富士見市 ☆
三郷市 ☆
蓮田市 ☆
幸手市 ☆
日高市 ☆
吉川市 ☆

東京都 ★

東大和市 ☆

神奈川県 ★

横須賀市 ★
鎌倉市 ☆
藤沢市 ☆
小田原市 ☆
逗子市 ☆
厚木市 ☆
大和市 ☆
伊勢原市 ☆
海老名市 ☆
足柄上郡中井町 ☆
足柄上郡開成町 ☆
愛甲郡愛川町 ☆
中郡大磯町 ☆
足柄下郡箱根町 ☆

千葉県 ★

野田市 ☆
柏市 ★
富里市 ☆

新潟県 ★

新潟市 ★
三条市 ☆
新発田市 ☆
小千谷市 ☆
加茂市 ☆
見附市 ☆
燕市 ☆
糸魚川市 ☆
妙高市 ☆
上越市 ☆
佐渡市 ☆
魚沼市 ☆
胎内市 ☆

富山県

魚津市 ☆
氷見市 ★
滑川市 ☆
小矢部市 ☆
南砺市
上市町
入善町 ☆
朝日町 ☆

石川県

金沢市 ★
七尾市 ☆
小松市 ☆
珠洲市 ☆
羽咋市 ☆
白山市 ☆
能美市 ☆
野々市市
川北町 ☆
津幡町
内灘町 ☆
志賀町 ☆
宝達志水町 ☆
中能登町 ☆
穴水町 ☆

福井県 ★

福井市 ★
敦賀市 ☆
勝山市 ☆

山梨県 ★

甲府市 ★
都留市
山梨市 ☆
道志村 ☆
富士河口湖町 ☆

長野県

松本市 ★
上田市 ☆
岡谷市 ☆
飯田市 ☆
諏訪市 ☆
須坂市 ☆
小諸市 ☆
伊那市 ★
中野市 ☆
大町市 ☆
飯山市 ☆
茅野市 ☆
東御市 ☆
安曇野市 ☆
佐久穂町 ☆
御代田町 ☆
青木村 ☆
長和町
下諏訪町 ☆
原村
辰野町
飯島町 ☆
南箕輪村 ★
宮田村 ★

静岡県 ★

静岡市 ★
沼津市 ☆
三島市 ☆
富士宮市 ☆
伊東市 ☆
富士市 ☆
磐田市
焼津市
御殿場市
袋井市
伊豆市 ☆
菊川市
伊豆の国市 ☆
牧之原市 ☆
河津町
長泉町

愛知県 ★

豊田市 ★
蒲郡市 ☆
江南市 ☆
大府市 ☆
田原市
北名古屋市 ☆
みよし市 ☆

三重県 ★

津市 ☆
四日市市 ☆
伊勢市 ☆
松阪市 ★
桑名市 ☆
鈴鹿市 ☆
名張市 ☆
亀山市 ☆
鳥羽市 ☆
いなべ市 ☆
伊賀市 ☆
多気町 ☆
度会町 ☆
紀宝町 ☆

滋賀県

長浜市 ☆
近江八幡市 ☆

京都府 ★

京都市
福知山市
舞鶴市 ☆
綾部市
宇治市
宮津市
亀岡市
城陽市
向日市
長岡京市 ☆
八幡市
京田辺市
京丹後市
南丹市
木津川市
大山崎町
久御山町
井手町
宇治田原町
笠置町
和束町 ☆
精華町
南山城村
京丹波町
伊根町
与謝野町 ☆

兵庫県 ★

神戸市
西宮市 ★
洲本市 ☆
相生市 ☆
豊岡市 ☆
赤穂市 ☆
西脇市 ☆
三木市 ☆
高砂市
川西市 ☆
三田市 ☆
丹波篠山市 ☆
南あわじ市 ☆
朝来市 ☆
淡路市 ☆
宍粟市 ☆
たつの市 ☆
猪名川町
福崎町 ☆
太子町 ☆
上郡町 ☆

大阪府

大阪市 ★
枚方市 ☆
泉佐野市 ☆
泉南市 ☆
阪南市 ☆
岸和田市 ☆

奈良県 ★

奈良市 ★
大和高田市 ☆
桜井市 ☆
生駒市 ★
葛城市 ☆
宇陀市 ☆
高取町 ☆

和歌山県 ★

和歌山市 ★
橋本市 ☆
田辺市 ☆
新宮市 ☆

鳥取県 ★

鳥取市 ★
米子市 ☆
倉吉市 ☆
境港市 ☆
岩美町 ☆
八頭町 ☆
琴浦町 ☆
北栄町 ☆

岡山県 ★

倉敷市 ★
津山市 ☆
総社市 ☆
真庭市 ☆
美作市 ☆

島根県 ★

松江市 ★
浜田市 ☆
雲南市 ☆
邑南町 ☆

広島県 ★

竹原市 ☆
尾道市
福山市
府中市
三次市
庄原市 ☆
東広島市 ☆
廿日市市 ☆

山口県 ★

香川県

高松市 ☆
善通寺市
小豆郡
土庄町
小豆島町
三木町
まんのう町

愛媛県

松山市
新居浜市 ☆
西条市 ☆
四国中央市
愛南町

徳島県

徳島市
阿波市
佐那河内村
牟岐町
美波町
海陽町
松茂町
北島町 ☆
藍住町
上板町

福岡県 ☆

北九州市 ☆

佐賀県 ☆

長崎県 ★

島原市
大村市
南島原市 ☆

大分県 ★

大分市 ★
中津市 ☆
津久見市 ☆
竹田市 ☆
豊後高田市 ☆
由布市 ☆

宮崎県

都城市 ☆
日南市 ☆
串間市 ☆
えびの市 ☆
西米良村 ☆

鹿児島県 ★

阿久根市
出水市 ☆
垂水市 ☆
薩摩川内市 ☆
日置市 ☆
いちき串木野市 ☆
南さつま市 ☆
志布志市 ★
奄美市 ☆
瀬戸内町 ☆
龍郷町 ☆

沖縄県 ★

那覇市 ★
伊江村 ☆

The post 【全国一覧】不育症の助成がある自治体 first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

保険診療での不妊治療を経て妊娠し、その後12週未満で流産した場合、保険適応回数が1とカウントされます。それ以降に流産した場合、保険適応回数はリセットされるものの、精神的な負担はとても大きいものです。

不妊治療は妊娠することがゴールではなく、赤ちゃんを無事出産することがゴール。

そこで、今回は長く周産期の現場で母子に向き合い、現在は婦人科の診療と不妊治療に取り組まれているヨナハレディースクリニック・院長の濱口元昭 医師に、「無事出産に辿り着くために、不妊治療時からできること／しておくべきこと」について、お話をうかがいました。

黎明期から保険適用まで。不妊治療の「常識」はどう変わってきたか

―濱口先生は昭和60年に産婦人科に入局し、平成6年にヨナハ総合病院（ヨナハレディースの前身）に入職されてからは、妊娠前・不妊治療・周産期・更年期まで、一貫して女性の診察・治療をされてきたとうかがっています。
不妊治療が保険適用となったのは、わずか4年前ですが、不妊治療の長い歴史で見たときに、現在までにどういった変化が起こっていますか。

濱口先生：
新たな検査機器や検査の登場が治療の組み立てに大きく影響してきたと感じています。

例えば、体外受精の黎明期は、初期胚移植で複数個の胚を移植する方法が多く取られていました。それが、新たな技術の登場により、胚盤胞まで評価できるようになったことで、単一胚移植が推奨されるようになりました。

不妊治療のスタートは「健康状態」の見直しから。それが卵の質や出産に至れるかにもつながる

―不妊治療を行っても、着床しない方や着床しても流産してしまう方もいらっしゃると思います。原因により治療方法は様々かと思いますが、先生が治療を進める上で重視していることを教えてください。

濱口先生：

最終的に赤ちゃんを抱けるかどうかは「女性の健康」によるところが大きいのではないかと思っています。

例えば、原始卵胞から成熟卵胞となり排卵するまで約6ヶ月かかりますが、その間の生理周期が整っているかどうかは、卵子の質にも影響を与えるのではないかと考えています。体外受精（顕微授精）の場合は、生理が来てからの2週間で卵胞を育てる際のテクニックにより、多少卵子の質に差は出てくるかもしれませんが、それまでの影響の方が大きいのではないかと思っています。

また、着床不全や初期流産の原因として、胚の染色体異常があります。女性の年齢が高まるとともに胚に染色体異常がある確率は高まりますが、卵子の質がよければ染色体異常の確率も下がるのではないかと思います。そういった意味では、卵が育つ過程を見直すことで、卵子の質は変えられる可能性があるかもしれません。

これはエビデンスに基づく話しではありませんが、昨今注目を集める「プレコンセプションケア＊」に通じる話です。

このように、卵子の質が悪いと受精テクニックを駆使してもいい結果は得られないため、昔から「女性の健康」を重視した治療を行っています。

＊プレコンセプションケアとは：
妊娠前（Pre-conception）+健康管理（Care）。
男女が若いうちから性や健康に関する正しい知識を持ち、将来の妊娠・出産を含めたライフデザイン（将来計画）を将来の健康を考え、自分たちの心身の健康と生活習慣に向き合うこと。

ホモシステインって何？栄養不足が卵子の質や着床率にも影響するとはどういうこと？

―「女性の健康」とは幅広いですが、具体的にどういった点に注目されるのでしょうか。

濱口先生：
当院の特長は、ご自身で妊活に取り組んでもなかなか上手くいかない方や一般不妊治療（タイミング法・人工授精）で通院し始める方が多いことです。

そのため、初診時は血液検査による全身スクリーニングを行い、患者さんのからだの状態を把握するようにしています。

さらに血液検査で栄養状態の確認もしています。

中でも
・銅
・亜鉛
・葉酸
・ホモシステイン
・ビタミンD
の値は特に重要だと思っています。

亜鉛

近年、亜鉛が欠乏している女性が増えています。亜鉛は、エストロゲンやプロゲステロンといった排卵や着床に関係する女性ホルモンの働きを高めるほか、胎児の成長にも欠かせないため、妊活中や妊娠中に大切な栄養素です。

例えば、朝ごはんをパン食から和食（具だくさん味噌汁、ひもの、卵焼き、のりなど）にするだけでも亜鉛を多く摂取できます。

ホモシステイン/葉酸

そのため、葉酸の血中濃度だけではなく、ホモシステインの値も調べています。

ホモシステイン値が高かった場合、市販の葉酸サプリメントは多くでも800μgしか入っていないため、フォリアミン5mgという葉酸を補給する医療用医薬品を処方し、同じく葉酸回路を回すのに必要なB2・B12と一緒にまずは3か月間服用いただきます。

3か月後の検査でホモシステインの値が正常範囲となれば、市販の葉酸サプリメントに切り替えるといった治療を2022年頃から行っています。

［関連記事］

▼亜鉛はなぜ妊婦や妊活中に必要？不足するとどうなる？

▼知ったら絶対摂りたくなる！？～「葉酸」が妊娠前から妊娠中ずっと大切な理由とは？

▼ビタミンDを多く含む食材（食品）と含有量を一挙に紹介！

子宮内の「菌環境」を整え流産を防ぐ。20〜30代の妊娠率向上にもつながった細菌検査

―血液検査以外で、全ての患者さんに実施されている検査などはありますか。

濱口先生：
腟内フローラを調べる「細菌培養同定検査」は、平成10年頃より全例に対し行っています。その後、ゲノム解析技術で菌のDNAから細菌を網羅的に調べる子宮内フローラ検査も登場（2017年）したので、2022年から2023年にかけ、腟内と子宮内の菌叢（菌環境）の関係について独自に調べました。

その結果、腟内フローラからラクトバチルスが検出されない患者さんは、子宮内フローラの異常が多く認められることがわかりました。

腟内フローラは結果が1週間でわかるため、2024年からは
・腟内フローラを調べ、ガードネレラやストレプトコッカスなど良くない菌が検出された場合
・ラクトバチルスがいないとわかった場合
は、子宮内フローラ検査をする前に治療を始めています。

なお、子宮内フローラ検査に関しては、23年より体外受精を行う方には子宮内フローラ検査を実施し、合格してから治療を進めるようにしています。

保険適用の影響などもあり、22～24年にかけては前年の結果を踏まえ、胚移植の方法や使用する薬を変えているため、同じ条件下の結果ではありませんが、20代～30代前半は子宮内の細菌による慢性的な炎症をなくすだけでも目に見えて流産率が下がるという意味で、子宮内フローラ検査は有効と考えています。

一方、30代後半から40代の流産率に大きな変化がなかった理由としては、胚の染色体異常による流産の割合が多くなるからと言えます。

「卵子のケア」を日常に。肌や髪をお手入れするように、体の内側を整える

―年齢による回数制限がある現行の保険制度下で不妊治療を行う上で、患者様に知っておいてほしいこと、お伝えしたいことをお聞かせください。

濱口先生：
タイミング法や人工授精で上手くいかず、体外受精や顕微授精に移行したとしても、卵の質が良くないと妊娠・出産に至るのは難しくなります。

しかし、子宮内膜症（チョコレート嚢胞）があるからと、自然妊娠が望めないというわけではありません。

当院は不妊治療だけではなく、婦人科の診療も行っているため、生理痛がひどくて来院され、検査で子宮内膜症（チョコレート嚢胞）が発覚する方も多くいます。

当院にいらっしゃる患者さんたちには、独身のうちからライフプランについてお話をしており、結婚して子どもを考え始めたら、すぐに精子を見せにくるよう伝えています。精子の状態が問題なければタイミング法で妊活に取り組んでもらい、精子の状態が悪ければ、すぐに体外受精と伝えているため、子宮内膜症やチョコレート嚢胞を患っていても、妊娠・出産に至る方は多くいます。

特に40歳以降はホルモンバランスが乱れる時期です。からだのメンテナンスがより重要となります。40歳から43歳未満の方の不妊治療の保険適用回数は3回です。少ない回数で出産を目指すには、まず女性自身がからだを整えてから挑むことが大切です。いずれ出産したいと思っている方は不妊治療を始めてからではなく、その前からご自身の栄養状態やからだの状態に目を向けるようにしてください。

―不妊治療の技術は日進月歩で、様々な検査技術や治療方法が出てきますが、そもそも体の中で良い卵子が作られないと、どんな医療をもってしても妊娠・出産に至るのは難しくなるということが改めてよくわかりました。
肌や髪は目に見えるので、「あれ？ちょっと年齢を感じるようになってきたかも…」と思ったら、すぐにケアしなくては！と思えますが、卵子は目に見えない。だからこそ、日々の食生活や有酸素運動を意識し、できるだけ卵子の質が保たれる状態にしておかなくてはいけないのですね。
濱口先生、ありがとうございました！

今回お話を伺った医師

ヨナハレディースクリニック
院長 濱口 元昭　医師

1990年　三重大学大学院医学研究科　卒業
1985年　三重大学附属病院産婦人科
1994年　医療法人尚徳会ヨナハ総合病院　産婦人科医師/不妊センター長
1997年　医療法人尚徳会星見ヶ丘レディースクリニック　院長
2011年　医療法人尚徳会ヨナハ産婦人科小児科病院　院長
2021年　社会医療法人尚徳会ヨナハレディースクリニック　院長

［主な資格］
日本専門医機構産婦人科専門医
母体保護法指定医

［所属学会］
日本産科婦人科学会　
日本生殖医学会

The post 不妊治療で出産を叶えるために。「卵子の質」を高める食生活と運動とは？ first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

2022年4月より不妊治療が保険適用となり、4年が経過しました。
保険適用には様々な条件がありますが、その一つが年齢による回数制限です。40歳未満は6回、40歳～43歳未満は3回と、決して多い回数とは言えません。
そこで、この限られた回数を最大限有効に活用するための治療方針や、年齢と治療の考え方、自費診療への移行をどのように判断するか等について、両角レディースクリニック院長 両角和人医師にお話を伺いました。

＊両角レディースクリニックのホームページはこちらからご覧いただけます。

一人目の治療は「二人目」のスタートライン。「あの時こうしておけば」をなくす治療計画を

―2022年4月から始まった不妊治療の保険適用後、患者さんの年齢に変化はありましたか。

両角先生：
経済的負担が軽減されたことで、若年層の患者さんが増えました。不妊治療は年齢も大きく関係するため、早くから治療を始める方が増えたのは良い傾向だと思っています。
ただし、来院される患者さんとしては、40歳前後の方や他院で保険診療での不妊治療を終えられ、これからは自費診療で治療をしたいとお考えの43歳以上の方もとても多いです。

―40歳～43歳未満の患者さんの保険適用回数は3回と少ないことから、患者さんに共通する焦りや治療方針への要望として多いものがあれば教えてください。

両角先生：
保険が適用される回数を意識している患者さんがとても多いです。
そのため、
・胚を6個凍結し、2個ずつ移植したい
・二段階移植をしたい＊
といったご希望をいただくこともあります。

当院では、「まずは保険診療で進めたい」という方と「二人目も生みたいから最初から自費診療で進めたい」という方、だいたい半々くらいの割合でいらっしゃいます。

患者さんの年齢やホルモン値、AMH値、過去の流産歴などを踏まえ、保険診療での治療が十分可能か、あるいは自費診療で治療を行ったほうが良いかお伝えしますが、価値観は患者さんそれぞれですので、最終的には、ご夫婦の考えに寄り添った治療をしていきます。

＊二段階胚移植：
先進医療Aに認定されている医療技術。同一の移植周期で初期胚と胚盤胞を2〜3日空けて、計2回移植する方法。初期胚の移植で着床環境が整い、妊娠率向上が期待される治療法。

―特に40歳以降の方などで二人目を希望される場合、時間も限られるため、一人目の治療時から二人目を見据えた治療計画を立てることが重要ですね。

両角先生：
一人目の不妊治療で来院される方は、まず一人子どもを妊娠・出産することに意識が向いているため、二人目のことまで考えている方は少ないです。しかし、いざ一人出産されると、子どもの可愛さや周囲の影響、あるいは一人目のお子さんの希望で「もう一人欲しい」と考えるご夫婦は多くいらっしゃいます。

しかし、一人目の治療時より、さらに年齢を重ねているため、そこから治療を開始しても二人目は難しい場合もあります。

そのため、我々は一人目の治療計画を立てる際、二人目のお話も必ずしています。二人目を考えると、患者さんの年齢や患者さんの体の状況等によっては自費診療での治療が良い場合もありますが、まずはできるだけ保険診療で進めるプランを検討します。

胚移植を運まかせにしない。腹腔鏡検査で「着床の環境」を整える重要性

―3回あるいは6回という保険適用回数を1回も無駄にしないために、どのような治療方針を掲げていらっしゃいますか。

胚のグレードについては、グレードが良い胚盤胞を凍結すること、グレードがあまり良くない胚まで無理に凍結しないということです。

腹腔鏡検査は卵管や子宮、卵巣、ダグラス窩、腹腔内を診ることができる検査です。腹腔鏡検査により、子宮内膜症や卵巣嚢腫、クラミジアによる炎症等があった場合、適切な治療を行い、1回目の胚移植から着床できるよう環境を整えていきます。

ただし、腹腔鏡検査はおへその下、両下腹部の合計3か所から直径3mm程度の細いスコープを挿入して行うため、患者さんによっては抵抗を感じる方もいらっしゃいます。そういった方の場合、腹腔鏡検査はせず移植することもあります。

―保険診療と併用できる先進医療について、先生が積極的に実施されているものがあれば教えてください。

両角先生：
「タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養」と「子宮内膜刺激術（SEET法）」の2つの先進医療＊は、根拠も十分であることから、当院では基本的に実施しています。
ただし、現状、それ以外の先進医療は患者さんの強い希望がない限りは実施していません。

＊タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養：
培養器に内蔵されたカメラで受精卵・胚の発育（分割）過程を一定間隔（数分〜15分おき）で自動撮影し、胚を観察・評価する先進医療技術。分割のスピードや細胞分裂の様子等、胚の発育過程を確認し、正常に発育している胚を選別することで妊娠率・出産率の向上が期待される。

＊子宮内膜刺激術（SEET法）：
受精卵を胚盤胞まで培養した際の培養液を胚移植の2-3日前に子宮内に注入する先進医療技術。子宮内膜を着床しやすい環境にすることを目的に行われる。

保険か自費か、判断の基準は「医学的な正しさ」。出産を叶えるために最適な治療を提案

―保険適用で治療ができる状況の患者さんでも保険診療や先進医療だけでは妊娠・出産が難しいと先生が判断された場合、自費診療での治療を提案されるケースもあるのでしょうか。

両角先生：
そういったケースも多いです。

費用を重視したいので保険が適用される範囲で治療したいという患者さんもいますし、ご夫婦でご意見が異なることもあります。ただ、医師としては、患者さんの「出産」という目的に対し、医学的側面から正しい情報・知識をお伝えしなくてはいけないと思っています。そのため、保険診療のみで出産という目的に到達するのが難しい、あるいは二人目を考えると保険診療では難しいと判断した場合等、自費診療での治療を提案しています。

対話を通し、患者さんの本音を理解し、納得いただける治療を行うことが大切なので、初診時は特に時間をかけお話しするようにしています。

―例えば、どういったケースにおいては自費診療を提案されるのでしょうか。

両角先生：
例えば、42歳でAMHが低く、卵巣嚢腫もあるような方の場合、保険で3回胚移植できる状況であったとしても、妊娠・出産には貯卵が必要と判断すれば自費診療を提案します。

保険診療で進めることもできますが、ルール上、貯卵できず全て移植しないと新たに採卵できません。また年齢的にも胚に染色体異常がある確率が高まり、流産してしまうケースも増えます。

このように保険診療のみでは、どうしても運に依存する要素が強くなるケースもあります。

その他にも、流産を繰り返している方にPGT-Aが必要と判断した場合など、自費診療を勧めます。反対に、自費診療で治療を進めたいと患者さんがおっしゃった場合でも、保険診療で十分妊娠・出産できる可能性がある場合は、保険診療での治療を提案します。

患者さんにとって医学的に正しい方法で治療をすること、そして安全にお子さんが生まれることを第一に治療方法を提案しています。

―43歳を過ぎた患者さんや保険適用内で妊娠が難しかった患者さんは、自費診療で治療を継続されるケースが多いのでしょうか。

両角先生：
患者さんによります。

自費診療で治療を継続される患者さんが多いですが、中には国が年齢制限を設けていることに対し、「治療をしても妊娠・出産に至るのが難しいから」と受け取り、治療をやめてしまう方もいます。

しかし、それはとても残念なことです。

移植できる良い胚が残っていれば、多少移植回数は多く必要になっても、妊娠・出産に至る確率は十分にあります。

自費診療に切り替わるからと治療を辞め、胚を破棄してしまうと、遅かれ早かれ後悔する可能性があることを患者さんにはお伝えしています。

年齢を理由にモチベーションが下がってしまっている方に対しては、何歳の方がどういった治療を何回して出産に至ったか等のデータをお見せすることもあります。

43歳の壁は「出産の限界」ではない。年齢だけを理由にあきらめる必要はない

―年齢や回数制限がある現行の保険制度下で不妊治療を行う上で、患者さんに知っておいてほしいこと、お伝えしたいことをお聞かせください。

両角先生：
様々な事情で妊活や不妊治療に取り組むのが40歳を過ぎてしまう方もいるかもしれませんが、可能な限り39歳までに治療を始めていただくのが良いと思います。その場合、保険で6回まで胚移植できるので、多くの方が妊娠・出産に至ります。

現行の保険制度では、40歳から43歳未満は3回しか保険適用での胚移植ができません。本来であれば、年齢が上がるにつれ妊娠・出産に至る確率が下がるため、保険適用で胚移植できる回数を6～9回などに増やす、あるいはサポート体制を構築するべきですが、国の財源にも限りがあります。

こういった状況下で、我々にできることは、43歳を超えても正しい治療を行うことでお子さんを生める可能性は十分にあること等を患者さんに説明し、あきらめずに一緒に治療に取り組むことだと考えています。

―不妊治療の保険適用により、どうしても年齢を意識する機会が増えた方も多いと思います。しかし、年齢だけにとらわれ治療をあきらめる必要はないと勇気をもらえました！

両角先生、お話を聞かせていただき、ありがとうございました。

今回お話を伺った医師

両角レディースクリニック
院長　両角 和人　医師

平成17年3月　福島県立医科大学医学部大学院卒業
平成10年4月　福島県立医科大学産婦人科学講座入局
平成10年10月　板橋中央総合病院産婦人科医員
平成13年10月　福島県立医科大学産婦人科学講座医員
平成16年9月　ハワイ大学医学部生殖生物学研究所留学
平成19年1月　福島県立医科大学産婦人科学講座助教
平成20年6月　山王病院リプロダクションセンター
平成24年7月　両角レディースクリニック院長
現在に至る

［資格］
日本専門医機構認定産婦人科専門医
日本生殖医学会生殖医療専門医・生殖医療指導医

［所属学会］
日本産科婦人科学会
日本生殖医学会
日本受精着床学会評議員
日本哺乳動物卵子学会大会幹事
日本IVF学会評議員
American Society for Reproductive Medicine
European Society of Human Reproduction and Embryology

両角レディースクリニックホームページはこちら

The post 不妊治療は保険と自費どちらにすべき？将来を見据えた選択と治療の考え方 first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

2022年4月より不妊治療が保険適用となり、4年が経過しました。
費用がハードルとなっていた方にとっては、不妊治療が受けやすい環境になった一方、保険適用には43歳未満という「年齢制限」や年齢に応じて3回もしくは6回という「回数制限」に悩む方も少なくありません。
そして、患者様だけではなく、医師も保険が適用されるうちに妊娠・出産を叶えるべく治療にあたっています。

＊五十嵐先生は2026年4月より仙台ARTクリニック 院長に就任されています。インタビューは2026年3月に実施しており、記事の内容には3月まで五十嵐先生が在籍していた医療機関での状況が含まれています。

保険適用で変わった患者層：20代の増加と「43歳の壁」

―2022年4月の保険適用から4年が経ちました。受診される方の年齢など変化はありますか。

五十嵐先生：
不妊治療の保険適用は、社会に不妊症を広く認知させるという意味での効果が大きかったと思います。
変化としては、保険適用による経済的負担の軽減もあり、保険適用前は30歳以下の患者さんはほとんどいませんでしたが、適用後は20代の方が増えました。また、保険適用は43歳未満という条件があるため、40～42歳で治療をされる方も増えています。

実際、日本産科婦人科学会が出している最新のデータ（下図）でも、39歳から42歳の治療周期が多く、43歳から大幅に減っていることがわかります。

―不妊治療を始められる患者さんの中には、年齢による保険適用の回数制限を意識し受診される方が多いのでしょうか。

五十嵐先生：
はじめから保険適用の回数を意識して受診する方は少ないように思います。

他院ですでに体外受精や顕微授精を行われていた方は、保険適用となる残りの回数が少なくなっていることもあり、残りの回数で妊娠・出産できるかという点を意識される方も多いですが、一般不妊治療（タイミング法や人工授精）の場合、40歳になってから転院されてくるケースもあり、“あと一か月早く（39歳のうちに）来てくれていたら、保険適用回数は6回だったのに”という方も少なくありません。

学会などが一般不妊治療を行う医療機関にも、高度生殖補助医療（体外受精や顕微授精）の保険適用について、より周知するなどの取り組みが必要かもしれません。

40歳以上の回数制限「3回」は妥当か？データ蓄積による改善への期待

―40歳未満6回、43歳未満3回という保険適用の回数について、どのようにお考えでしょうか。

五十嵐先生：

とはいえ、限られた財源の中で、何の根拠もなしに保険適用の回数を増やすことはできないと思います。そのため、例えば国あるいは学会が40～43歳未満の方が3回胚移植を行った場合、どのような転帰をたどり、何％が出産に至ったか等のデータを集計・公表し、その結果に基づき保険適用の回数を変えていくことが大事だと考えます。
また、こういったデータが蓄積されていくことで、治療計画を立てる際にも非常に役立ちますし、患者さんの治療に対するモチベーションにもつながると思います。

―確かに、そういったデータが集計・公開されていると、保険適用の回数が上限に達し、自由診療（全額自己負担）での治療を継続しようか迷われる方の参考にもなるかもしれませんね。

薬や検査の制約、貯卵不可でも工夫を重ね、保険適用下でも着実に成績を伸ばす

―保険適用後、使える技術の制限などにより、治療方針で変わったことはございますか。

五十嵐先生：
不妊治療を「検査」「採卵」「胚移植」に分けた場合、「採卵（媒精含む）」に関しては、必要な薬剤や技術は保険適用あるいは先進医療となっているため、保険適用前と変わりなく実施できています。

「胚移植」においては、自由診療時代との違いがあります。

例えば、胚の着床に適した子宮内膜の環境を作るために投与する黄体ホルモン製剤は、経腟剤と経口剤を併用したい場合もあるのですが、保険ルール上はどちらか一方しか使用できないことになっています。
また、年齢因子や低AMHなど難治性症例において、自由診療時代は貯卵（ちょらん）が認められていたため、40歳以上の場合は胚盤胞が3～4個凍結できたら移植するという流れで治療を進めていました。年齢と共に胚に染色体異常がある確率は高まるため、少しでも若い時の胚を確保した上で、治療を進めていけるというのがメリットでした。

しかし、保険診療では貯卵は認められていないため、採卵し凍結したものはすべて移植しないと次の採卵や治療ができません。凍結胚を移植しても上手くいかなかった場合、次の凍結胚を移植する前にPGT-A（着床前胚染色体異数性検査）をしたいと思っても、保険診療中に自由診療を行うことができないため、採卵から自費でやり直す必要があります。また、胚の染色体異常など何かしらの要因で流産された場合、次の治療を開始できるまでに半年程度かかります。その間にも卵子や胚の質は低下しますし、母体の妊孕性も低下していきます。

このように貯卵できないことで、治療の効率が悪くなってしまうことや治療と治療のインターバルができてしまうことは、患者様にとってもデメリットと言えます。

なお、「検査」は『CD138』という慢性子宮内膜炎の診断のために行う検査が保険適用にも先進医療にも認定されず、スタンダードな治療が保険適用下では行えなくなっています。

自由診療時代は、子宮鏡検査とCD138を同時に行い、必要な治療を行っていましたが、現在は子宮鏡検査を行い炎症の所見があった場合、子宮内フローラ検査を行い、検出された菌に応じた治療を行うという方針に変更しています。

また、不妊治療が保険適用となる前の助成金制度と比べ、優れている点もあります。

助成金時代は、採卵から胚移植までの一連の治療プロセスを1回とカウントしており、採卵したものの卵が育たず移植に至らなかった場合や、体調不良で移植を中止した場合も、原則として「1回」の助成対象（回数消化）となっていました。

急がば回れ！出産までを見越した子宮鏡検査の重要性

―不妊治療においては、不妊原因を調べ治療や対策することが重要ですが、治療をする上で、先生がまず行う検査や必要とお考えの検査を教えてください。

五十嵐先生：
初診の場合、まずは不妊原因の精査と原因に応じた治療から始めます。

そして、保険制度上のルールでもありますが、まずは一般不妊治療（タイミング法・人工授精）から始め、妊娠に至らない場合、高度生殖補助医療（体外受精や顕微授精）に移行します。移行するタイミングは、女性の年齢（35歳未満、35～39歳、40歳以上）によっても変わってきます。

ただし、重度な男性因子や卵管因子がある場合は、最初から高度生殖補助医療が可能なため、不妊原因によって治療の進め方は異なります。

―不妊治療を進める上で、できるだけ早く実施したほうが良いとお考えの検査や治療（保険診療・先進医療）はありますか。

五十嵐先生：

例えば、一般不妊治療から高度生殖補助医療にステップアップし、初めて胚移植をする方の場合、過去の治療周期の状態を確認し、良好な増殖期内膜になっているか、子宮内膜ポリープの疑いがないかを確認してから胚移植を行うようにしています。もし、これらの状態が良くなさそうな場合、早めに子宮鏡検査を勧めています。

過去に流産を繰り返している方も同様です。慢性子宮内膜炎の疑いがあるか子宮奇形ではないか等を自分の目で見てから胚移植することを心がけています。

―自由診療で重要度が高いとお考えの検査や治療があれば教えてください。

五十嵐先生：

流産はからだの負担、精神的負担が大きく、時間のロスにもつながるため、保険適用回数が残っている方に対しても、自由診療で治療を進め、PGT-Aを実施したほうがよいのでは、という提案をすることもあります。

治療一回当たりの生産率を高め、最短での卒業（出産）を目指す治療戦略とは？

―短い期間で妊娠・出産につなげるため、先生が取り組まれていることや治療方針について教えてください。

五十嵐先生：

不妊治療は妊娠がゴールではなく出産がゴールです。

その他にも、「Shortening time to delivery」につなげるための戦略として
・適切な卵巣予備能の評価
・過去の治療歴を考慮した卵巣刺激法の選択
・採卵
・媒精方法
・高度な培養技術
・胚移植の際の黄体補充の最適化
・胚移植の技術
の精度を上げること
加えて、
・適切な先進医療を組み合わせた治療
・（精子の質は結果に大きく影響するため）男性因子に対する取り組み
が重要と考えています。

通院の負担や周囲からの理解。医療機関が挑む「3つの壁」への対応策

―不妊治療が保険適用になったことで、経済的な負担が減った方もいらっしゃると思いますが、医療機関として注力されている取り組みなどあれば教えてください。

五十嵐先生：
保険診療が始まり、不妊治療の3つの壁「経済的負担」「身体的負担」「精神的・社会的負担」に対する理解は深まったと感じていますが、我々医療機関は、より治療が受けやすい環境にすべく様々なアプローチをしていく必要があると思っています。

［経済的負担に対して］
患者さんに対し、自治体等が不妊治療に対する助成を行っていることもお伝えするようにしています。また、生命保険等の手術給付金や保険商品に付帯する先進医療特約が対象となる場合もあることをお伝えするなど、医療費ができるだけ抑えられる方法を提案しています。

［身体的負担に対して］
頻繁に通院するのはやはり大変です。患者さんのニーズに応じた通院スケジュールを組むといった工夫をしています。

［精神的・社会的負担に対して］
不妊治療は、精神的ストレスが大きい治療でもあり、保険診療の中では精神的なサポートを行うことも組み込まれています。そのため、我々も患者さんがカウンセリングを受けやすい環境を整えています。
また、厚労省は患者さんが治療を受けやすい制度設計をしているのですが、不妊治療への理解があり制度設計もしっかりしている企業はまだ少ない状況です。私も企業での講演なども行っていますが、働きながら不妊治療をする方も多いため、不妊治療をする場合どのくらい通院が必要か、企業としてどういったサポートがあるとよいかなどお話していければと思っています。

漫然とした継続は禁物。保険適用回数を無駄にしない「転院の判断基準」

―年齢による回数制限がある現行の保険制度下で不妊治療を行う上で、患者様に知っておいてほしいこと、お伝えしたいことをお聞かせください。

五十嵐先生：

不妊治療の検査・治療は早ければ早いほど有効です。

第一歩を早めに踏み出してほしいと思っています。

そして、すでに不妊治療をされている方は、結果が思うようにでない場合、自分が受けている治療が適切かを考えていただきたいです。

例えば40歳未満の方は保険適用回数が6回ありますが、3回までに妊娠・出産できなかった、あるいは胚移植につながらなかった場合、医師になぜこういった結果なのかを聞いてください。明確な回答をしてくれ、都度方法を変え治療をしてくれる医療機関は良いと思いますが、漫然と同じことを繰り返している場合、転院を考えたほうがよいかもしれません。

40歳以上の方は、そもそもの保険適用回数が3回と少ないので、1～2回上手くいかなかった時点で、「年齢が理由だから」と上手くいかなかった治療法を繰り返し行われるようであれば、転院したほうがよいでしょう。

保険診療になり、回数制限がある中で結果を得るには、医療機関の選択の重要度がこれまで以上に増してきていると言えます。

―年齢や回数制限がある保険診療で不妊治療を行う場合、短い期間・少ない回数で出産にたどり着くための治療計画が非常に重要であることがわかりました。そのためには、上手くいかなかった治療法で胚移植を繰り返すのではなく、上手くいかなかった原因を探る検査等をできるだけ早い段階で実施し治療することが、不妊治療のゴールである出産への近道であることを理解し、焦らず治療に取り組むことが大切ということですね。
五十嵐先生、ありがとうございました！

今回お話を伺った医師

仙台ARTクリニック
副理事長・院長　五十嵐 秀樹　医師

1997年 山形大学大学院医学研究科　卒業
1997年 済生会山形済生病院
1998年 長井市立総合病院
1999年 山形県立日本海病院
2000年 米沢市立病院
2001年 山形大学医学部産婦人科　助手
2006 年 米国ペンシルベニア大学　博士研究員
2007年 山形大学医学部産婦人科　助教
2013年 山形大学医学部　講師
2016年 京野アートクリニック仙台　院長
2026年 仙台ARTクリニック　副理事長・院長

［主な資格］
医学博士
日本生殖医学会生殖医療専門医・指導医
日本産科婦人科学会産婦人科専門医・指導医

［所属学会］
日本産科婦人科学会
日本生殖医学会
日本産科婦人科内視鏡学会
日本受精着床学会
日本卵子学会（代議員：平成27年〜現在）
アメリカ生殖医学会

The post 保険適用での不妊治療。回数制限内で卒業を叶える治療戦略とは first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

＊高額療養費制度は2026年8月と2027年8月の2段階で制度が見直され、自己負担上限額の引き上げなどが実施されます。今回は、2026年8月の見直し内容を反映した内容に修正しています。（2026年8月）

2022年4月から、人工授精、体外受精、顕微授精などの不妊治療にも、公的医療健康保険が適用されるようになりました。保険診療として受ける場合、医療費の自己負担割合は原則3割となり、治療費の負担が軽くなる方もいます。
しかし、もしかしたら、もっと金銭的負担を減らせるかもしれません。それが「高額療養費制度」です。不妊治療が保険適用となったことで、条件によっては、「高額療養費制度」も使えるようになりました。

この記事では、不妊治療における高額療養費制度の対象範囲、負担軽減額のシミュレーション、申請方法、利用時の注意点を分かりやすく解説します。

2022年4月より不妊治療でも高額療養費制度が使えるように

高額療養費制度は、保険診療による1か月（1日から月末まで）の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超過分が支給される制度です。

公的医療保険（協会けんぽ・健康保険組合、共済組合、国民健康保険など ）に加入しているすべての方が対象となり、公的医療保険制度に基づき、年齢と所得に応じた自己負担限度額が設定されています。

保険診療の場合、自己負担額は3割負担となりますが、それでも不妊治療による経済的負担は大きいため、高額療養費制度もあわせて活用することにより、さらに金銭的な負担を軽減できることがあります。

所得に応じた自己負担限度額

自己負担限度額は、年齢と所得に応じ決められています。

2026年8月からは医療費適正化と長期療養者への配慮を目的とした見直しが行われ、月単位の上限額の調整とともに、長期治療者の負担を抑える「年間上限額」が新たに創設されました。

また、過去12か月以内に高額療養費の支給を3回以上受けた場合、4回目以降は「多数回該当」となり、月額上限が引き下げられます。

70歳未満の方は、以下の表を参考に、ご自身の自己負担額を確認することができます（所得区分は、本人または扶養されている家族の会社で健康保険に加入している場合）。

なお、国民健康保険に加入している方の場合は、所得区分が標準報酬月額ではなく所得に応じた区分となりますので、市区町村のホームページ等でご確認ください。
また、健康保険組合に加入している方の場合は、高額療養費に加え、健康保険組合独自の「付加給付」という制度があることがあります。付加給付がある場合は、高額療養費よりも低い自己負担額（例えば２万円～5万円程度で組合毎に設定）があり、その限度額を超えた額がさらに支給（返金）されます。
加入している公的医療保険制度に応じた違いがありますので、確認をしておきましょう。

不妊治療における高額療養費制度の適用範囲

不妊治療の場合、保険診療として認められている治療はこの制度の対象となります。

人工授精や体外受精、顕微授精も保険診療で行う場合は高額療養費制度の対象

2022年4月より、それまで自由診療として行われていた人工授精（AIH）や体外受精（IVF）、顕微授精（ICSI）も、一定の条件下では保険診療の対象となり、これに伴い高額療養費制度を利用することが可能となりました。

ただし、不妊治療における保険適用は、年齢や治療回数の制限が設けられており、特定の回数を超える治療は保険適用外となります。その場合、高額療養費の対象外となる点に注意が必要です。

（参考）不妊治療において、保険が適用される年齢と年齢に応じた回数

初めての治療開始時点の女性の年齢が
40歳未満の場合：子ども一人に対して最大6回まで
40歳～43歳未満の場合：子ども一人に対して最大3回まで

高額療養費制度の支給申請の期限

不妊治療で高額療養費が使えない場合とは？

不妊治療で行うすべての診療が対象になるわけではありません 。

自由診療での不妊治療や先進医療は対象外

不妊治療の先進医療とは？

先進医療とは、厚生労働省から保険診療との併用を認められた高度な医療技術です。
現在、先進医療として認定されている医療技術は以下のリンクからご確認いただけます。

厚生労働省：先進医療ごとに適応症と技術の概要のまとめ

参考記事
不妊治療の先進医療とは？内容と現状、そして今後の見通しについて解説

不妊治療に関連する先進医療は、高額療養費制度の対象にはなりませんが、様々な自治体が助成をしてくれるようになってきています。

▼【全国一覧】不妊治療の先進医療も助成してくれる地域は？

さらに、医療保険やがん保険等の保険商品に付加できることが多い先進医療特約に加入している場合、先進医療による療養を受けた際の技術料と同額を給付金として受取ることができます。＊
＊加入されている先進医療特約が不妊治療の先進医療もカバーしているかは、契約内容にてご確認ください。

参考記事
不妊治療でも「先進医療特約」は使える？

「差額ベッド代」「入院食」は対象外

差額ベッド代とは、大部屋ではなく、特別療養環境室と言われる個室や少人数の部屋を希望した際に発生する費用です。差額ベッド代は、公的医療保険の適用対象外である選定療養に分類されています。保険診療との併用は認められてはいますが、全額自費負担となります。

また、入院中の食事代は、健康保険から支給される入院時食事療養費と患者様が支払う「標準負担額」でまかなわれます。患者様が支払う標準負担額は、2026年6月から1食あたり550円となっています。この標準負担額は、自己負担となり、高額療養費の対象から除外されます。
なお、住民税の非課税世帯の方など一部の方は「標準負担額」が軽減されます。

医療機関/医科・歯科/入院・外来別に月21,000円未満の場合は対象外

例えば、一人が同一月に複数の医療機関を利用した場合、以下のようになります。
（金額は1か月あたりの保険診療の自己負担合計額　＊B病院のみ保険診療と先進医療を併用）

保険診療と先進医療を併用した場合
　①高額療養費制度の対象になる、②高額療養費制度の対象にならない

C病院：
（医科・外来）20,500円 ← 高額療養費制度の対象にならない
（歯科・外来）5,500円 ← 高額療養費制度の対象にならない

これが、高額療養費制度の対象となり、自己負担限度額を超過した部分が高額療養費として払い戻されます 。

後述する「世帯で合算」する制度もありますので、そちらも参照してください 。

高額療養費制度の活用で、実際どれくらい費用負担が軽減できる？

窓口で1か月（1日から末日まで）に30万円の自己負担額（3割負担）を支払ったケースについて、70歳未満で所得区分が「ウ」に該当する場合を例にシミュレーションした結果は、以下のとおりです。

シミュレーション

↓

自己負担限度額（月額上限）：
70歳未満で所得区分が「ウ」の場合

この自己負担限度額（月額上限）を超える部分は、高額療養費として支給されます。限度額適用認定証やマイナ保険証を利用した場合は、窓口での支払いがあらかじめ自己負担限度額までとなることがあります。

つまり、高額療養費制度により207,060円が支給されるため、通常であれば300,000円となる自己負担額は、最終的に92,940円となります。

なお、過去12か月以内に高額療養費の支給を3回以上受けた場合は、4回目以降について「多数回該当」が適用されます。これにより自己負担限度額（月額上限）が下げられ、所得区分「ウ」の場合は44,400円となります。

限度額適用認定証・マイナ保険証による負担軽減制度とは？

高額療養費制度は、まずは患者様が医療機関等に支払いをし、後日申請することで、1か月（1日から月末まで）に支払う医療費の自己負担限度額を超えた金額が払い戻される制度です。

医療機関等への支払いが高額になると見込まれる場合は、限度額適用認定証を利用するか、オンライン資格確認に対応した医療機関等でマイナ保険証を提示し、限度額情報の提供に同意することで、原則、窓口での支払いをは自己負担限度額までに抑えられます。

高額療養費制度は後から払い戻されるとはいえ、一時的にまとまった額を支払わなければならない場合もあります。また、医療機関等から提出される診療報酬明細書の確認が必要なため、払い戻しまで診療月から3か月以上かかる場合もあるとされています。

限度額適用認定証は、申請書を受け付けた月の1日（資格を取得した月の場合は資格取得日）から最長で1年間有効なため、一定期間あるいは複数の月で、医療機関等への支払いが高額になる見通しの場合、申請しておくと支出を抑えるとともに、手間を省くことができます。ただし、院外薬局の費用負担があった場合は病院の支払い上限に合算されていないことや、複数の医療機関または家族の合算制度を使う場合には限度額認定証では対応できないので、後日、高額療養費の申請書を提出し精算（払い戻し）する方法のみとなります。

マイナポータルから医療費（保険診療にかかった費用）の「窓口負担相当額」と「保険者の負担額」も確認することができます。

不妊治療は中長期で取り組まれることが多いため、高額療養費制度や限度額適用認定証（または、マイナ保険証による確認）などを上手く活用されるとよいでしょう。

高額療養費の申請手続きと注意点

必要書類や申請手順（限度額適用認定証・マイナ保険証による負担軽減制度を使わなかった場合）

高額療養費制度を利用するためには、公的医療保険（協会けんぽ・健康保険組合や共済組合、国民健康保険など）に申請を行う必要があります。申請に必要な書類は、各サイトで確認することができます。

参考）全国健康保険協会（協会けんぽ）

診療明細と領収書は必ず保管

治療を受けた病院から渡される診療明細書と領収書を必ず保管しましょう。これらの書類は、高額療養費の申請時や医療費控除の申請時、また個人で加入されている医療保険等の給付金申請時にも必要となる大切な書類です。

医療費控除との違い～高額療養費との併用は可能？

高額療養費制度と医療費控除は、どちらも医療費の負担を軽くする制度ですが、仕組みが異なります。高額療養費は、自己負担限度額を超えた保険診療分が支給される制度です。一方、医療費控除は、一定額を超えた医療費を所得から差し引いて税額を計算する制度であり、支払った医療費がそのまま戻るものではありません。

高額療養費と医療費控除の違い

高額療養費：
［申請・申告先］加入している医療保険者（協会けんぽ・健康保険組合、共済組合、国民健康保険など）
［対象期間］月初～月末の1か月
［対象となる医療］保険診療
［内容］所得に応じた自己負担限度額を超える医療費の払い戻しが行われる

医療費控除：
［申請・申告先］税務署
［対象期間］1/1～12/31の1年間
［対象となる医療］保険診療に加え、保険適用外の医療費等も含まれる（美容や健康増進などが目的の場合は対象外。対象となるものはこちら を参照ください。）
［内容］医療費が一定額（10万円または総所得金額等が200万円未満の方は、総所得金額等の5％）を超えた場合に、その超過分が課税される所得金額 から控除される

高額療養費と医療費控除の併用について

※高額療養費として支給を受けた金額は医療費控除の対象から除かれます。また、高額療養費以外にも給付を受けていれば、医療費から除かれる場合があります。

不妊治療で高額療養費制度を活用する際のよくある疑問

［参考記事］

以下の記事では、「不妊治療に使える民間保険商品を徹底比較」など、実際に保険を検討する際にも参考にできる内容が紹介されています。
不妊治療は民間保険でカバーできる？2026年最新の保険適用事情と賢い選び方を徹底解説/生殖医療クリニック錦糸町駅前院

不妊治療でも利用できる高額療養費に関するまとめ

今回は、不妊治療で利用できる高額療養費制度についてご紹介しました。体外受精や顕微授精などは、保険適用となっても医療費が高額になることがあります。
高額療養費の適用範囲や申請方法などをご確認いただき、必要に応じて活用いただければと思います。

・高額療養費制度は、保険診療による1か月（1日から月末まで）の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超過分が支給される制度です。
・2026年8月に制度が見直され、月単位の上限額の調整とともに、長期治療者の負担を抑える「年間上限額」が新たに創設されました。また、過去12か月以内に高額療養費の支給を3回以上受けた場合、4回目以降は「多数回該当」となり、月額上限が引き下げられます。
・公的医療保険（協会けんぽ、健康保険組合、共済組合、国民健康保険など）に加入しているすべての方が対象となり、年齢と所得に応じた自己負担限度額が設定されています。
・高額療養費制度の支給申請の期限は、原則として診療を受けた月の翌月の初日から2年です。2年の消滅時効にかかっていない高額療養費は、過去にさかのぼって支給申請できます。
・限度額適用認定証を医療機関等に提示するか、オンライン資格確認に対応した医療機関等でマイナ保険証を利用することにより、窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えられます。
・自由診療による不妊治療、先進医療の技術料、差額ベッド代、入院時の食事の標準負担額は、高額療養費制度の対象外です。
・70歳未満の場合、受診者ごと、医療機関ごと、医科・歯科別、入院・外来別の自己負担額が同一月に21,000円未満のものは、合算の対象外です。
・高額療養費制度を利用して医療費の一部が支給された場合でも、残りの自己負担額や自由診療で発生した医療費（美容や健康増進などが目的のものを除きます）は、医療費控除の対象となります。

この記事の監修者

ＭＯＴ社会保険労務士法人　
特定社会保険労務士

副代表
小谷　富士子　

新卒入社した会社で人事部に配属され人事労務業務を経験。その経験を生かし、1996年、社会保険労務士資格を取得。
二子を出産後、（正確には第二子妊娠中）2000年に開業、小谷社労士事務所を設立して現在に至る。今年で25周年。
顧問先企業の社会保険・労基法等に関連する手続代行のほか、就業規則の作成、給与計算、日常的な労務管理の相談やサポート、コンサルティングなどを行っている。

著書（共著）
「人事・労務ビジネスフォーム全書」（日本法令）、「労働・社会保険の書式・手続完全マニュアル」（日本法令）、「嘱託産業医のための治療と仕事の両立支援の進め方」（産業医学振興財団）

The post 不妊治療で使える高額療養費制度とは？対象範囲や申請方法を解説 first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

女性にとって不妊治療と仕事の両立は簡単なことではありません。仕事を続けることを諦めた方や働き方を変えざるを得なかった方もいらっしゃると思います。
特に、体外受精（顕微授精）を行う場合、採卵や胚移植のために流動的に仕事を休まなくてはならない場合も出てきます。

そこで、ローズレディースクリニック・石塚文平院長に
◇不妊治療と仕事の両立を前提とした場合、どのような工夫や対策ができるのか
◇採卵日や胚移植日は仕事を休まないといけないのか？
などについて、伺いました。

不妊治療と仕事の両立に関する現状と課題

不妊治療と仕事の両立は、多くのカップル、特に女性にとって大きな課題です。最新のデータによると、約半数の方が不妊治療と仕事を両立しているとされています_＊。

＊厚生労働省「令和5年度 不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」

【独自調査結果】約9割が不妊治療と仕事の両立に難しさを感じている

Varinosが独自に行ったアンケートでは、不妊治療と仕事を「無理なく両立できている」という方はわずか8％でした。「大変だが両立している」という方が最も多く51％、「難しくて働き方を変えた」方は20％、「仕事は休職/退職した」という方は21％という結果でした。

この結果からも90％以上の方が、不妊治療と仕事の両立に難しさを感じていることがうかがえます。

不妊治療と仕事の両立が難しい理由

不妊治療と仕事の両立が難しい理由は主に3つ挙げられます。

不定期に仕事を休まなくてはいけない

不妊治療では、どのような治療法を選択するかにもよりますが、治療の進捗に応じて、不定期に通院する必要があります。特に、体外受精は月経が始まるタイミングによっても治療のスケジュールが変わってきます。先々の治療スケジュールを確定できないということが、不定期に仕事を休まなくてはいけない理由の一つになっています。
また、例えば採卵日は卵胞の発育状況（個人差あり）によって変動があるため（詳細は後述）、仕事を急遽休まなくてはいけない場合も出てきます。休暇が取得しづらい職場環境の場合や不妊治療への理解が不足していると、両立が難しくなることもあります。

［関連記事］

月経のタイミングや卵胞の発育状況で変わる体外受精のスケジュール～卵巣刺激の方法別：治療スケジュール詳細はこちらから

通院回数が多い

例えば、体外受精の場合、各種検査から始まり、卵巣刺激のための投薬や採卵、胚移植など各ステップで、複数回の通院が必要です。
通院の度、仕事との調整や上司や同僚に業務のサポートをしてもらわないといけなくなると、仕事に支障をきたしてしまうこともあるかもしれません。

精神的な負担がかかる

不妊治療中は身体的な負担だけでなく、治療過程での結果に対する不安や周りの方とのコミュニケーションによる精神的なストレスを感じてしまうこともあります。
精神的な負担を抱えながら、仕事でも変わらずパフォーマンスを発揮するのはとても大変なことです。

採卵時に仕事を休む必要性と休めない場合の対応策

不妊治療、特に体外受精の過程において、「採卵」するためのプロセスが不定期に仕事を休まなくてはならない要因の一つとなっています。

採卵後、8割以上の方が仕事はお休みに

実際、Varinosが独自に行ったアンケートで「採卵日や胚移植日は、仕事を休んでいますか？」と質問したところ、80％以上の方が採卵日は仕事を休んでいると回答されました。

しかし、必ずしも採卵後に仕事を休む必要はないとされています。

採卵当日、仕事内容や体調次第で仕事に戻っても〇

『医学的には、採卵後、家で安静にしていなくてはいけないということはありません。例えば、デスクワークなどであれば、採卵後に仕事に戻っていただいても大丈夫です。

ただし、
・（医療機関や自宅から）職場まで遠い
・体に大きな負荷がかかる仕事をしている
・採卵した個数が多い
・精神的な切り替えが難しい
という場合は、無理せずお休みいただいたほうが良いでしょう。

また、採卵時に麻酔を行うか、行う場合は局所麻酔なのか静脈麻酔なのかで回復までの時間やその後の体調も少し変わってきます。採卵後にお仕事の予定を入れる場合は、予定の変更が難しいアポイントは極力入れない方が良いと思います。（石塚院長）』

採卵日当日のスケジュール

採卵には、どの程度時間がかかるか事前に把握できると、採卵後の仕事についても検討しやすくなります。医療機関によっては、患者様の来院数が多く、予定通り進まないこともあるかもしれませんが、事前に終了予定時刻を医療機関に確認するとよいでしょう。

『当院では、午前中に採卵をすることが多いです。スケジュールとしては、朝9時頃に来院いただき、採卵をしてからは1時間ほど休んでいただきます。その間に培養士が卵の状態を確認し、結果は患者様にもお伝えします。その後、採卵後の体の状態を診察（出血がないか等）し、問題なければお昼頃には退院いただけます。（石塚院長）』

なお、採卵は、採卵日だけではなく、採卵までの卵巣刺激などのプロセスにおいても通院が必要になるタイミングがあります。採卵までのプロセスを紹介しながら、どのタイミングで通院が必要になる可能性があるか、また通院回数を減らし、仕事をできるだけ休まないで済む方法があるのかについて解説します。

採卵までのプロセス

採卵は、成熟した卵子を卵巣から採取することで、体外受精（IVF）や顕微授精（ICSI）において重要なステップです。体外受精では、妊娠確率を高めるため、一度の採卵で複数の卵子を回収できるよう、卵巣刺激と呼ばれるホルモン治療の後に行われることが多いと言えます。
採卵までの大まかなプロセスは以下の通りです。

1. 卵巣刺激（排卵誘発）: ホルモン注射や内服薬を使用して卵子の成熟を促す。
2. トリガー: 採卵前に卵子の成熟を促す薬を投薬。
3. 採卵:経腟で卵胞液ごと卵子を採取。基本的に麻酔（局所麻酔あるいは静脈麻酔）を使います。
4. 検卵:顕微鏡下で卵胞液から卵子を採取するとともに卵子の質を確認する。

排卵を誘発する卵巣刺激法

卵巣刺激法には、大別すると以下の3つに分けられます。

1. 高刺激法:
   複数の卵子を一度に成熟させるために、ホルモン注射剤などを使用します。複数の卵子を回収できる確率が高まりますが、卵巣刺激法によっては、OHSS（卵巣過剰刺激症候群）のリスクが高くなることもあります。
   例）ロング法やショート法、アンタゴニスト法
   
   卵巣機能の低下した方、（37～40才以上の方、AMH低い値の方、早発卵巣不全の診断のついた方）では基本的にこの方法をとります。
   
   
2. 低刺激法:
   高刺激法に比べると緩やかな卵巣刺激法です。卵巣の負担が少ないため、副作用が少ないですが、排卵のコントロールが難しく、採卵前に排出してしまうことがある、また採卵できる卵子の数も少なくなる傾向にあります。
   例）クロミフェン法、レトロゾール法
   
   
3. 自然周期法:
   卵巣を刺激せず、自然な月経周期に合わせて、自然に成熟した卵子を採卵する方法です。体には優しい選択ですが、採卵時にすでに排卵されてしまっている、また卵子を一つも得られないこともあります。なお、基本的に1周期で採卵できる卵子の数は一つです。

卵巣刺激法別：スケジュールやメリット・デメリットはこちら

なぜ、採卵は急に仕事を休まなくてはいけないことがある？

体のサイクルに合わせる必要がある

卵巣刺激を行う場合、排卵に合わせて、治療を進める必要があります。そのため、予定通り排卵がおこらないと、診察や投薬開始のタイミングが変わり、急遽仕事をお休みしなくてはいけなくなる場合があります。

卵子の発育には個人差がある

採卵は、卵子が一定の大きさになったことを確認できたら、卵子の成熟を促す投薬を行い、その後35時間前後に医療機関で採卵を行います。そのため、予定通りに卵子が育っていない場合、診察や投薬、採卵のタイミングが前後してしまいます。

『採卵の場合、卵の発育次第で採卵日を決定します。排卵誘発剤を使用する場合は、基本的に卵胞が18～20mmに育ったタイミングで採卵日が決定します。つまり、採卵をする2～3日には採卵日を決定しますが、

卵胞が育つスピードは個人差があるため、最終的な採卵日は2～3日前にならないと決まらないと事情があります。

（石塚院長）』

仕事をしながら採卵プロセスを乗り越える方法

仕事と不妊治療の両立を可能にするための方法には、以下があります。

自分で注射ができるようにする:
排卵誘発剤を使用した卵巣刺激法を行う場合、注射による投薬を一定期間は毎日行う必要があります。ご自身で注射を打てない場合、毎日通院しなくてはいけません。医療機関への通院回数を減らすために、自己注射という選択肢もあります。

電話診察の利用:
医療機関によっては、一部の診察を電話やオンラインで受けることができる場合があります。

治療スケジュールの調整:
治療内容によっては、医師と相談し、仕事のスケジュールに合わせて治療のタイミングを調整するという方法もあります。

『当院では、お仕事で来院が難しい方に電話やオンラインでの診察も行っています。遠方から来院される方も多いので、電話やオンラインでの診察は珍しいことではありません。
当院に不妊治療でいらっしゃる方の6～7割が関東圏（内、東京・神奈川が4～5割）ですが、九州や四国、中国地方の方も多くいらっしゃいます。1番遠いと沖縄からいらっしゃる方も。最近は関西圏の方も医療機関からの紹介で多くいらっしゃいます。
遠方の方は、頻繁に通院することが難しいので、連携している地元の病院で検査を行っていただき、検査結果を送っていただきます。その結果をもとに、電話やオンラインで診察をし、薬が必要な場合は処方しています。そして、採卵や胚移植のタイミングで当院にお越しいただくという方法で治療を進めています。ただ、出張などで、予定していた日に採卵が難しくなる方もかなりいらっしゃいます。お薬で排卵を調整している方は、採卵を少し早めたり、あるいは当院に来ることなく連携している医療機関で採卵できるよう調整することもあります。（石塚院長）』

胚移植日に仕事を休む必要性はある？急な予定変更はある？

採卵に関しては、月経や卵子の発育状況により、来院スケジュールが変更となる可能性があり、また採卵日（採卵が終わった後）も体調やお仕事の内容によっては、無理せずお休みしたほうがよいと言えますが、胚移植に関してはどうでしょうか。

胚移植日、急な予定変更はある？

凍結融解胚移植（凍結保存した胚を移植）の場合、胚の日齢と子宮内膜の日齢を合わせ、採卵した周期の次の周期以降の着床しやすい時期に、胚を子宮内に戻します。

ただし、胚移植予定日が決定しても、事前検査で子宮内膜の着床環境に問題があると診断された場合、胚移植を延期することもあります。

『胚移植は、事前に時間を決めて、その時間に合わせて培養室が準備を始めるので、移植日当日の時間が大幅にずれるということはありません。

移植日も治療法によりますがだいたい3週間前から移植に向けた準備を始めますので、日程はだいたい決まっています。

ただし、移植日当日の具体的な時間は、移植準備などから逆算し時間を指定させていただくので、前々日くらいにならないとお伝えできないという事情もあります。できるだけ患者様の希望に合わせて実施できるようにしていますが、ご希望通りに対応できないこともあります。（石塚院長）』

胚移植日、仕事は休まないといけない？

採卵と並び、胚移植日も仕事を休まれる方が多くいらっしゃいます。Varinosが独自に行ったアンケートでも約6割の方が、胚移植日は仕事をお休みしていると回答されました。

しかし、必ずお仕事を休まなくてはいけないというわけではありません。

『移植後の過ごし方という意味では、当院では胚移植後、30分程度は横になっていただきますが、それ以降に仕事をしてはいけないということはありません。一般的な妊娠でも着床まで安静に過ごすということはないですよね。それと同じですので、採卵日よりも気にする必要はありません。
ただ、比較的多くの方が胚移植日に仕事をお休みされている背景には、体外受精などの不妊治療が保険適用になってから、不妊治療クリニックに来院される患者様の数も増えており、診察や治療の終了時間が読めないことから、終日お休みにしておかないと対応できないという方もいらっしゃるのかもしれません。（石塚院長）』

採卵や胚移植に伴う休みに備え、職場に対してできる工夫

採卵や胚移植の際、少なくとも半日程度は、医療機関に滞在することになります。働き方によっては、半休や時間休を取得する必要があるといえます。
ただし、職場環境によっては、お休みの申請が容易ではない場合もあるはずです。

実際、Varinosが独自に行ったアンケートでは、90％近くの方が採卵日や胚移植日に仕事を休むために大変な思いをしたことがあると回答されています。

不妊治療が大変で「休職したい…」と思ったら～ストレスを最小限に仕事と両立する方法

不妊治療と仕事を両立するためにできる工夫をいくつかご紹介します。

仕事をしながら通院しやすい医療機関を選択する

不妊治療クリニックを選ぶ際、実績や相性、希望の治療をしてもらえるか等が大事なポイントになりますが、仕事をしながら通院しやすい医療機関という点も条件に入れ探すというのも一つの方法です。

『医療機関側が患者様の時間に合わせて診療ができるようになるとより仕事と不妊治療の両立がしやすくなると思っています。夜間の診療を行う医療機関も増えてきていますし、日曜日・休日やオンライン等での診察体制を整えていくことも大切だと思います。
また、当院ではWi-Fi環境を整備したり、お仕事もしていただけるカフェスペースを待合に作っています。多くの患者様がカフェスペースでお仕事をされています。パソコンで集中してお仕事をされていたり、オンライン会議をされていると、番号でお呼び出ししても気づかれない方も多いです（笑）お仕事と両立しやすい空間が提供できているのであれば良かったなと思います。（石塚院長）』

できるだけ上司や同僚に迷惑をかけずに不妊治療を進めたいと思われている方も多いと思います。パソコンがあればお仕事が進められるという方の場合、就業時間後の診察や休日の診察ができるクリニックがお近くにないようであれば、診察や検査の待ち時間にも仕事ができる環境があるかご検討中の不妊治療クリニックに確認されるのも良いでしょう。

不妊治療をしていると職場に伝える方法～不妊治療の診断書（不妊治療連絡カード）を提出し、理解を求める

不妊治療をしていると伝えたくない場合もあると思いますが、明確な理由がわからない休みが増えると会社側も困惑する可能性があります。直属の上司など限られた人にだけでも、不妊治療により休むことが増える可能性があることを伝えることで、会社側もバックアップ体制の構築など必要なサポートをしてくれる可能性があります。

『働きながら不妊治療を進める上では、会社側の理解も必要だと感じます。

最近は、不妊治療の診断書（不妊治療連絡カード等）を会社に提出し、その間にどうしても休みを取らないといけない日があることを事前に伝える方も増えてきています。

会社側の理解と医療機関が患者様の都合に合わせて診察・治療できる体制を構築することが大事だと思います。（石塚院長）』

不妊治療連絡カードの認知・活用率はまだ低い？

Varinosが公式SNS（Instagram、LINE、X）を通し行ったアンケート調査では、「不妊治療に関し、職場の理解を得るために『不妊治療連絡カード』を活用しましたか？」という質問に対し、「活用した」と回答したのはわずか5％で、「存在を知らなかった（48％）」、「活用していない（47％）」という結果でした。

不妊治療について、上手く会社に伝えられるか不安という方は、不妊治療連絡カードの活用を検討されるのも一つの方法と言えます。

就業先の制度を活用する

一部の企業では、不妊治療を受けている社員のために、
・特別休暇
・フレックスタイム制度
・半日単位・時間単位の年次有給休暇制度
・失効年休の積立休暇制度
などの制度を導入しています。これら以外にも、不妊治療と仕事の両立に役立つ企業独自の制度を設けている会社もあります。

治療に専念するための休職制度である「不妊治療休職」が可能な企業もありますが、キャリアを考えた際、休職は選択したくないと考える方もいらっしゃると思います。就業先の福利厚生などを見直し、休職や退職を考える前に、利用できる制度があれば、活用しながら不妊治療と仕事が両立できるか検討するという方法もあります。

不妊治療を優先し、退職という選択をした場合

不妊治療は仕事とのスケジュール調整が難しいだけではなく、予定通りに業務を進められないもどかしさや職場の人間関係などによる精神的なストレスから、仕事を続けることが難しくなることもあります。
ストレスは、心身の健康にも良くありませんし、不妊治療にも良い影響は及ぼしません。
不妊治療を優先するため、やむなく仕事を辞めるという選択をされる場合は、以下の制度が金銭面においては役立つかもしれません。

退職後の金銭的サポート

不妊治療に専念するために退職を選択した場合、金銭的なサポートを得る方法もあります。

失業保険の利用:
退職後に失業保険を利用することで、一定期間の収入を確保できます。失業保険の申請手続きや条件については、ハローワークなどの窓口で確認することが重要です。

税金が戻ってくる還付申告:
多くの場合、勤務している会社で年末調整をするため、確定申告をする必要はありませんが、年の途中で退職した場合は確認が必要です。税金を払い過ぎている場合払い過ぎた所得税を申告することで返してもらえるのが還付申告です。

不妊治療助成金の利用:
休職や退職をしていなくても活用できる制度ですが、多くの自治体が不妊治療に対する助成金制度を設けています。助成金の内容や申請方法、対象となる条件については、自治体ごとに異なりますので、ウェブサイトや窓口で確認しましょう。

【全国一覧】不妊治療の先進医療も助成してくれる地域は？

【Varinos調査】不妊治療と職場への伝え方に関するアンケート結果

Varinosが公式SNS（Instagram、LINE、X）を通し行った、不妊治療と職場への伝え方に関するアンケート結果をご紹介します。

不妊治療をしていると職場で最初に伝えたのは「上司」が約7割で最多

「不妊治療をしていると職場で最初に伝えたのは誰ですか？」との質問に対し、「上司（69％）」が最も多く、次に「同僚（29％）」という結果でした。

不妊治療においては、仕事の調整や急なお休みへの理解が必要なことから、特に上司とのコミュニケーションは非常に重要と言えるでしょう。

不妊治療をしていると職場に伝えたのは「通院後しばらくしてから」が最多

「不妊治療をしていると職場に伝えたのはどのタイミングでしたか？」という質問に対して、最も多かったのが「通院後しばらくしてから（42％）」、次に「治療開始前（30％）」、「通院スケジュールが確定してから（28％）」という結果でした。

職場に不妊治療をしていると伝えるときに、一番悩んだこと（悩んでいること）は？

「職場に不妊治療をしていると伝えるときに、一番悩んだこと（悩んでいること）を教えてください。」という質問に対し、自由記述で様々な回答をいただきました。抜粋してご紹介いたします。

＊文章は回答そのままではなく、個人がわからない形、また読みやすい文章に編集しています。
＊調査方法：Varinosの公式SNS（Instagram、LINE、X）
　調査期間：2025/10/17～24
　回答方法：自由記述

＜不妊治療に伴い、仕事を休まないといけない、あるいは調整が必要な場合＞

・休みをもらったり、出勤時間の調整をお願いすること。
・通院が頻繁にあり、早退やお休みをいただくことになること。特に、治療をしたことがない人からすると、この通院回数が多い点はなかなか理解されないのではないかと思った。
・急な休みをもらうことや不妊治療の期限や通院日数も不明であると伝えること。
・採卵など急に日程が決まる治療のときに、人手不足の中、自分だけ休みたいと言いにくかった。
・仕事のスケジュール調整は申し訳なく感じた。
・先の予定を立てられないこと。急な仕事や研修、行事を割り振られたとしても、治療スケジュール次第で対応できない可能性があることをどこまで理解してもらえるか。
・休むことが多く、職場での関係性や雰囲気が崩れないかどうか。

＜上司への伝え方＞
・上司に理解があるかわからなかったため、話すまでは悩んだ。
・男性上司に伝えるのが難しかった。
・不育症のため、初期から妊娠を伝えたが、流産後に再度伝える時が辛かった。
・上司や同僚で不妊治療経験者がおらず、理解が得られないと思ったこと。また、妊娠できなかった時のことを考えると、なかなか話せない。

＜働き方を変更すべきかどうか＞
・正職員からパートになるかどうか。
・仕事と治療の両立は大変で、かつ他の社員に迷惑を掛けるので、休職も検討したが、金銭面が苦しくなるため悩んだ。

＜職場に不妊治療をしていることを伝えたくない＞
・不妊治療が上手くいくかわからないため、職場に言うか迷った。
・他の人に不妊治療をしていることが漏れないか。
・同僚から不妊治療は触れてはいけないこと、かわいそうという目で見られるのが不快だった。
・不妊治療をしている人がいるなんて、想像もしていないからこんな会話できるんだなと思う人ばかりでつらい。

採卵や胚移植後に仕事を休めない場合の対応策についてのまとめ

採卵時や胚移植日に、仕事を休めない、あるいは休みづらいという方も多いと思います。そこで、仕事を続けながら、不妊治療を進めるためにできる工夫等についてご紹介しました。

・採卵当日（採卵後）、仕事内容や体調次第で仕事に戻ってもよい。ただし、（医療機関や自宅から）職場まで遠い、体に大きな負荷がかかる仕事をしている、採卵した個数が多い、精神的な切り替えが難しいという場合は、無理せずお休みいただいたほうが良い
・採卵プロセスにおいて、仕事を急にお休みしなくてはいけなくなる理由としては、排卵周期に合わせて治療を行うことや卵子の発育に個人差があることなどが挙げられる
・仕事への影響をできるだけ抑え、採卵プロセスを乗り越えるには、自己注射をできるようにする、電話やオンラインでの診察ができる場合は活用する、医師に仕事の状況を踏まえ相談すると良い
・胚移植日（胚移植後）は、基本的に仕事に戻っても問題ない
・ストレスを最小限に仕事と不妊治療を両立するためには、仕事と両立しやすい環境のある医療機関を選択肢に入れる、不妊治療診断書（不妊治療連絡カードなど）を会社に提出し理解を求める、会社の福利厚生を活用するといった方法がある

当記事が、不妊治療とお仕事の両立に悩まれている方の参考になれば幸いです。

この記事の監修者

ローズレディースクリニック
石塚 文平　院長

昭和46年3月 昭和大学医学部 卒業
昭和46年4月 米国空軍立川病院 インターン
昭和47年4月 慶應義塾大学 産婦人科
昭和54年3月 医学博士（慶應義塾大学）
昭和54年7月 米国カリフォルニア大学 サンディエゴ校生殖医学科 留学
（フォード財団研究員）
昭和56年11月 帰国
昭和57年1月 聖マリアンナ医科大学 産婦人科 講師
平成6年4月 聖マリアンナ医科大学 産婦人科 助教授
平成12年4月 聖マリアンナ医科大学 産婦人科 教授（講座代表）
平成13年6月 聖マリアンナ医科大学 生殖医療センター センター長兼務
平成24年4月 聖マリアンナ医科大学 高度生殖医療技術開発講座 特任教授
平成26年4月 聖マリアンナ医科大学 名誉教授
平成26年4月 ローズレディースクリニック院長 就任
現在に至る

［資格］
医学博士
日本生殖医学会認定 生殖医療専門医
日本産婦人科学会認定 産婦人科専門医
母体保護法指定医

［主な所属学会・役職］
日本生殖医学会 名誉会員　／　日本女性医学学会 名誉会員　／　日本受精着床学会 名誉会員　／　日本卵子学会 会員　／　日本生殖免疫学会 名誉会員　／　日本生殖内分泌学会 名誉会員　／　日本女性栄養・代謝学会 名誉会員　／　日本レーザーリプロダクション学会 理事　／　卵巣に関する国際カンファレンス 代表世話人　／　日本産婦人科乳腺医学会 名誉会員　／　日本生殖発生医学会 副理事長

The post 採卵や胚移植日の仕事が休めない場合どうする？仕事と両立する不妊治療の進め方 first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

The post 【全国一覧】不妊治療の先進医療も助成してくれる地域は？ first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

先進医療は、保険診療としては、まだ認められていない先進的な医療技術等について、安全性・有効性等を確保するための施設基準等を設定し、保険診療と自由診療との併用を認め、将来的な保険導入に向けた評価を行う制度です。

不妊治療においても「子宮内フローラ検査」をはじめ、「子宮内膜刺激術」や「タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養」など、先進医療として認められているものがありますが（2022年8月時点）、基本的に全額自己負担です。

▼詳細はこちら
不妊治療にも関係する「混合診療」や「先進医療」とは？

2022年4月から、不妊治療の保険適用範囲が拡大され、費用面での負担が少なくなった方もいらっしゃると思いますが、もしかしたら、もう少し費用面での負担を減らせるかもしれません。

それが、「先進医療特約」です。

先進医療特約とは？

先進医療特約は、主たる保険商品にオプションとして付加できるもので、医療保険やがん保険等の保険商品に付加できることが多いです。

月掛金は数十円～数百円程度のため、記憶にはなくても、保険契約時にオプションとして先進医療特約に加入している方もいらっしゃるかもしれません。
（ぜひ、この機会に調べてみてください！）

ただし、先進医療特約といっても、すべての先進医療を対象としているとは限りません。たとえば、がん保険の先進医療特約は、対象を“がんの先進医療”に限定しています。その場合、不妊治療に関連する先進医療まではカバーされません。

先進医療特約の保障範囲は？

先進医療による療養を受けた際の技術料と同額を給付金として受取ることができます。

上限額は、通算で1,000万円あるいは2,000万円としているところが多く見受けられました。なお、受取った給付金が上限金額まで達すると特約は消滅するそうです。また、中には、先進医療の技術料だけではなく、受診に必要な雑費にあてられる一時金（見舞金）を保障してくれる保険もあるようですが、金額や条件は保険会社により異なりますし、それも込みで給付金の上限額を設定しているところもあります。

ちなみに、技術料以外って何？それはどうなるの？と思われた方もいらっしゃるかと思います。これは、以下の記事でもご紹介した保険診療と先進医療の併用の話につながります。

先進医療の技術料以外の費用、つまり保険診療と共通する部分（診察代など）は公的医療保険の対象となるということで、年齢や収入に応じ負担額は異なりますが、原則、一般成人なら3割負担となります。

【注意事項①】加入時とその後では適用される先進医療が変わることも

先進医療特約で注意したいのは、加入したとき先進医療に入っていた医療が、療養を受けた時点で先進医療ではなくなっている可能性もあるということです。
先進医療特約の保障対象は、療養を受けた時点で先進医療に該当しているものに限られるというところに注意が必要です。ただし、反対に、保険契約後に新たに先進医療として認められたもの対象になります。
その時点で、どんな技術が先進医療として認定されているかは、以下から確認できます。

先進医療の各技術の概要
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan03.html

【注意事項②】先進医療に認定されている“だけ”では、保障の対象にならない

先進医療特約の給付金支払い対象となるには、療養を受けた時点で以下3つの条件を満たす必要があります。

1．厚生労働大臣が認める医療技術であること（注意事項①のこと）
2．医療技術ごとの要件を満たす適応症であること
3．所定の基準を満たす医療機関での治療であること

特に注意したいのが、「3」です。
先進医療として認められた治療や検査であっても、厚生労働省に先進医療を行う機関として届け出されている医療機関以外で実施した場合は、給付金の支払い対象となりません 。

実は、先進医療というのは、技術が厚生労働省に先進医療として認定され、かつ先進医療として、技術を実施できる施設基準や保険医療機関に係る基準を満たした医療機関が「自分の病院やクリニックで、先進医療として（該当の技術）を行いたいです」と申請し、受理されて初めて患者様に先進医療として技術を提供することができるようになります。

↓以下から、先進医療技術名ごとに、どの医療機関が実施しているかをご確認いただけます。
※ただし、記載されている名称が一般的に知られている名称と異なる場合もあります。例えば、子宮内フローラ検査は、【先進医療A】〈子宮内細菌叢検査２〉という先進医療技術名で掲載されています。（2022年8月時点）
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan02.html

ただし、受理されてからすぐサイトに反映されるわけではなく、情報更新にタイムラグがあります。そのため、保険会社に給付金の申請をすると、「確認できない」といわれるケースもあるようです。
その場合は、医療機関に「受理番号」を聞いて保険会社に伝えるという方法もあるようです。

【注意事項③】詳細は各保険会社に確認

このページに掲載している内容は、一般的と考えられる内容です。各保険会社、対象保険商品によって、条件や保障範囲・内容は異なります。
契約中の保険に後から先進医療特約を付加できるかなども、保険会社やご契約状況によって変わってきます。

詳細については、ご自身の加入する保険会社あるいは加入を検討している保険会社にお問合せください。

この記事の監修者

Varinos株式会社
創業者　代表取締役CEO
桜庭 喜行

埼玉大学大学院で遺伝学を専攻。博士取得後、理化学研究所ゲノム科学総合研究センターでのゲノム関連国家プロジェクトや、米国セントジュード小児病院にて、がん関連遺伝子の基礎研究に携わる。その後、日本に初めて母体血から胎児の染色体異常を調べるNIPTと呼ばれる「新型出生前診断」を導入したほか、医療機関や研究機関に対し、NIPTやPGT-Aと呼ばれる着床前診断などの技術営業を経て、2017年2月にゲノム技術による臨床検査サービスの開発と提供を行うVarinos株式会社を設立。同年、子宮内の細菌を調べる「子宮内フローラ検査」を世界で初めて実用化するなど、生殖医療分野の検査に精通。

The post 不妊治療でも「先進医療特約」は使える？ first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.

2022年4月に不妊治療の保険適用範囲が拡大されたことで、「混合診療」や「先進医療」という言葉を見聞きする機会が増えたという方も多いのではないでしょうか。

そこで、今回は「混合診療」や「先進医療」についてお話したいと思います。

体外受精などの基本治療は保険適用に

国の審議会(中央社会保険医療協議会)で審議された結果、関係学会のガイドラインなどで有効性・安全性が確認された以下の治療については、2022年4月より保険適用されるようになりました。

自由診療の場合、医療費は全額自己負担ですが、保険診療は3割自己負担です。
金銭面での負担が軽減されたという方もいらっしゃるかもしれません。
（※体外受精の保険適用には年齢制限、回数制限があります。）

ここで注意しなくてはいけないのが保険適用になっていない医療（自由診療）も一緒に受ける場合です。

不妊治療は、一人ひとりの状況に合わせて治療を行う「個別化医療」が進んでいる分野です。しかし、これまで医療現場で使われていた薬や最新の医療で保険適用にならなかったものもあります。

妊娠・出産を考えた場合、医師の判断によっては、保険診療中に自由診療を組み合わせて行う必要もでてくるかもしれません。

保険診療と自由診療の併用は原則禁止

混合診療という言葉を聞いたことはありますか？保険診療中に自由診療を併用して行うことを指す言葉です。原則、この保険診療と自由診療を併用する混合診療は禁止されています。

保険診療中に自由診療を併用した場合、患者がすべての治療にかかる費用を全額自己負担しなければなりません。ただし、保険診療として認められていなくても先進医療として認定されている医療技術に関しては、一定のルールのもと、混合診療が認められています。

保険診療との併用が可能な先進医療とは？

先進医療とは、未だ保険診療として認められていない先進的な医療技術等について、安全性・有効性等を確保するための施設基準等を設定し、保険診療と自由診療との併用を認め、将来的な保険導入に向けた評価を行う制度です。

詳細は厚生労働省「先進医療の概要について」をご覧ください。↓
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/sensiniryo/index.html

どのような先進医療が、どの医療機関で実施されているかは、以下より確認いただけます。↓
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan.html

2022年7月1日現在、不妊症が対象となる先進医療 は以下のものがあります。

• 子宮内膜刺激術
• タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養
• 子宮内膜擦過術
• ヒアルロン酸を用いた生理学的精子選択術
• 子宮内膜受容能検査
• 強拡大顕微鏡を用いた形態学的精子選択術
• 二段階胚移植術

「子宮内フローラ検査」が2022年7月から先進医療に認定

子宮内の菌環境と妊娠率の関係についてはご存じですか？
乳酸菌の一種で、善玉菌であるラクトバチルスが90％以上いる方の妊娠率は70.6％、生児獲得率は58.8％に対し、90％未満の方の妊娠率は33.3％、生児獲得率は6.7％という結果がでています。

詳細はこちらから↓

Varinosが世界で初めて実用化に成功した「子宮内フローラ検査」は、子宮内の菌環境を調べることができる検査です。

不妊治療の過程で不妊の原因を調べる検査の一つとして取り入れている医療機関も多数あります。

不妊治療の保険適用範囲が拡大され、体外受精や顕微授精などが保険診療になりましたが、子宮内フローラ検査が先進医療と認定されたことで、これらの医療と子宮内フローラ検査を併用しても、保険診療分については3割自己負担のままとなります。

※該当の医療機関が子宮内フローラ検査を先進医療として申請しているかは、医療機関にご確認ください。

不妊治療に関する先進医療助成がある自治体もあります。
自治体の助成状況をまとめていますので、参考にしてみてください。

契約されている保険にもよりますが、「先進医療特約」に入っている場合、不妊治療の先進医療技術料分が支払われることもあります。詳しくは下記をご覧ください。

この記事の監修者

Varinos株式会社
創業者　代表取締役CEO
桜庭 喜行

埼玉大学大学院で遺伝学を専攻。博士取得後、理化学研究所ゲノム科学総合研究センターでのゲノム関連国家プロジェクトや、米国セントジュード小児病院にて、がん関連遺伝子の基礎研究に携わる。その後、日本に初めて母体血から胎児の染色体異常を調べるNIPTと呼ばれる「新型出生前診断」を導入したほか、医療機関や研究機関に対し、NIPTやPGT-Aと呼ばれる着床前診断などの技術営業を経て、2017年2月にゲノム技術による臨床検査サービスの開発と提供を行うVarinos株式会社を設立。同年、子宮内の細菌を調べる「子宮内フローラ検査」を世界で初めて実用化するなど、生殖医療分野の検査に精通。

The post 不妊治療にも関係する「混合診療」や「先進医療」とは？ first appeared on Varinos株式会社 （バリノス株式会社）：ゲノムテクノロジーを用いた遺伝学的検査を開発・臨床実装するヘルスケアベンチャー.