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English体外受精で考えられる9つのリスク～母体と子どもの将来への影響は？
1978年、世界で初めてイギリスで体外受精による赤ちゃんが誕生し、その5年後、1983年には日本でも体外受精による赤ちゃんが誕生しました。
そこから約40年経過した2022年4月、日本では体外受精も保険が適用されるようになりました。現在は約11人に1人が体外受精で誕生＊するほど、不妊治療の現場で体外受精は多く行われるようになってきています。
＊「2021年の実態 日本産科婦人科学会」より
とはいえ、
体外受精に全くリスクがないわけではありません。
母体に直接影響を与えたり、将来生まれてくる子どもに影響を及ぼすこともありえます。日本の不妊治療の技術力は高く、リスクは高くないとはいえ、リスクを把握した上で体外受精にのぞむことも大切です。そこで、本記事では、体外受精で考えられるリスクについて詳しく説明します。
目次
体外受精とは
体外受精は、文字通り、体の外で卵子と精子を出会わせ、受精させる方法です。
体外受精には「体外受精（IVF）」と「顕微授精(ICSI)」の2通りがあります。
1．体外受精（IVF）
精子の数も運動性も問題ない場合、培養液の中に卵子と精子を入れ、自然に近い形で出会わせ受精させます。これがいわゆる「体外受精（ふりかけ法）」と呼ばれる方法です。
2．顕微授精(ICSI)
精子の数が少ない場合や精子の運動性が低い場合、あるいは体外受精（IVF）で受精しなかった場合、一つの精子を一つの卵子に直接注入する顕微授精が行われます。
卵子への侵襲が少ないPiezo-ICSI（ピエゾ）という技術を採用している施設もあります。
体外受精は卵子と精子を出会わせる前後の過程でも、高度かつ様々な技術を用い、妊娠を目指していくことになります。
体外受精のリスクを知る上では、まず体外受精のプロセスを把握することが重要です。詳細は下記の記事からご確認いただけます。
▶体外受精の8つのプロセス～妊娠判定までおよそ1～2か月必要
体外受精で考えられるリスク
自然妊娠や人工授精とは異なり、
体外受精では、母体から卵子を採取する「採卵」というステップが不可欠です。
この採卵に伴う母体へのリスクや着床・妊娠に関わるリスク、生まれてくる子どもへのリスク等について解説します。
採卵に伴うリスク①卵巣過剰刺激症候群
体外受精におけるリスクの一つが「卵巣過剰刺激症候群（OHSS）」です。
体外受精では、多くの卵子を得るために、卵巣刺激を行い、卵胞が育ったタイミングで排卵誘発剤（hCG注射）を投与する方法があります。この際に、卵巣が過剰に刺激されてしまう状態がOHSSです。PCOS(polycystic ovarian syndrome/多嚢胞性卵巣症候群)がある方はOHSSのリスクが高いと言われています。一般的にはほんの一部の女性しか発症しませんが、重症化すると命に関わることもあるため注意が必要です。
OHSSの症状は、腹部の膨満感、重度の腹痛、吐き気、嘔吐、急激な体重増加などがあります。
重度になると液体が体内に溜まり、腹水や胸水が生じ、呼吸困難や血液の凝固異常を引き起こす可能性もあります。
これらの症状が現れた場合、すぐにかかりつけの医療機関に連絡することが重要です。稀なケースではありますが、OHSSに伴う腫大した卵巣が破裂し緊急手術となった症例も報告されています。
採卵に伴うリスク②麻酔による合併症
採卵は、医師が経腟超音波をみながら、専用の穿刺針（せんししん）を使い、卵巣から卵子を採取するのですが、卵胞が複数ある場合、穿刺回数も多くなります。その場合、患者様の状況や医療機関の方針によっては、採卵前に局所麻酔もしくは全身麻酔（静脈麻酔）を使用することがあります。
安全に麻酔を行っても、局所麻酔や全身麻酔（静脈麻酔）による合併症のリスクはゼロにはなりません。
麻酔の合併症リスクは稀ですが、
心臓（不整脈）や呼吸（気道閉塞）に影響を及ぼす可能性や、アレルギー反応を引き起こす可能性があります。
採卵に伴うリスク③腹腔内感染
体外受精で採卵をする際の穿刺により、腟内などの細菌が入り込み腹腔内感染を引き起こすことがあります。
感染すると、高熱や激しい腹痛といった症状が現れます。
非常に重篤な場合は、死に至ることもあるため、採卵後に高熱や激しい腹痛が現れた場合は、かかりつけ医に連絡をし、判断を仰いでください。
妊娠に関するリスク①異所性（子宮外）妊娠
異所性妊娠（子宮外妊娠）は、受精卵が卵管内など子宮以外の場所で着床してしまう状態を指します。自然妊娠でも1％前後の確率で異所性妊娠（子宮外妊娠）が起こるといわれていますが、不妊治療においてはその確率は高くなるとされています。
異所性妊娠（子宮外妊娠）で最も多いのは卵管内での着床で、「卵管妊娠」と呼ばれます。
卵管妊娠は、進行すると卵管が破裂し、腹腔内出血を引き起こす可能性があるため、注意が必要です。
その他、卵巣や腹腔内に着床する場合もあります。異所性妊娠の兆候としては、下腹部痛や出血が挙げられますが、これは妊娠初期の症状としてもあるもので、異所性妊娠に限った自覚症状はほぼありません。
異所性妊娠は早期に発見し、適切な治療を受けることが非常に重要なため、妊娠検査薬で陽性となった場合や妊娠の兆候がある場合は必ず医療機関を受診するようにしましょう。
妊娠に関するリスク②多胎妊娠
体外受精の一つのリスクとして、多胎（たたい）妊娠が挙げられます。多胎妊娠とは、一度の妊娠で2人以上の赤ちゃんを妊娠することです。
自然妊娠で双子を妊娠する確率は、一卵性双胎で約0.4％、二卵性双胎で約0.2～0.3％と言われています。体外受精は自然妊娠よりも多胎妊娠の確立が高いと言われていますが、多胎妊娠のリスクを下げるため、2008年、日本産科婦人科学会が『生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解』を発表しました。それ以降、多胎妊娠件数は減少しており、2021年時点では3.0％(*)となっています。
『生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解』とは？
生殖補助医療の胚移植において、移植する胚は原則として単一とする。ただし、35 歳以上の女性、または 2 回以上続けて妊娠不成立であった女性などについては、2 胚移植を許容する。しかしながら、着床前遺伝学的検査（PGT-A/SR）の結果で移植適合胚と判定された胚を移植する場合は、単一胚移植の原則を堅持する。治療を受ける夫婦に対しては、移植しない胚を後の治療周期で利用するために凍結保存する技術のあることを、必ず提示しなければならない。
上記の通り、妊娠の確率を高めるため、一定の条件を満たす場合、2つの胚（受精卵）を子宮に戻すこともありますが、体外受精の場合、単一胚移植が原則となっているため、多胎の確率はそれほど高いとは言えません。
ただし、
排卵誘発剤を使用した一般不妊治療の場合、複数の卵胞が発育するため、多胎のリスクは一定あると言えます。
*出典：2021年 体外受精・胚移植等の臨床実施成績
多胎妊娠の問題点（母体への影響）
不妊治療をされている方にとって、一度に2人、3人の子供を妊娠できることは喜ばしいことかもしれませんが、
多胎妊娠は母体にとっても胎児にとってもリスクが高いと言えます。
母体への主なリスクは
・妊娠初期から中期にかけて、つわりが重くなる
・妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病といった妊娠合併症のリスクが高まる
・貧血、早産などのリスクが高まる
・早産や難産のリスクが高く、帝王切開による出産が必要になることが多い
・出産時の出血量が多くなる可能性がある
・出産後の体調回復も一胎妊娠より時間がかかることが多い
などです。
多胎妊娠の問題点（児への影響）
多胎妊娠により、胎児は狭い子宮内で成長を遂げることになります。その結果、
栄養供給が不十分になり、早産や低出生体重のリスクを高めてしまう可能性があります。また早産や低出生体重は、発達遅延など長期的な子供の成長過程においても影響を及ぼす可能性があります。
体外受精での妊娠確率を高めるため、一度に2つの胚を戻したいと考えられる方もいらっしゃると思いますが、多胎妊娠のリスクも理解した上で、医師に希望を伝えるのがよいでしょう。
妊娠に関するリスク③周産期合併症
周産期合併症とは、妊娠中から出産後までの期間に起こり得る母体への健康上の問題を指します。
体外受精は、自然妊娠と比べて周産期合併症のリスクが高まる可能性があります。
主な周産期合併症のリスクとしては、以下が挙げられます。
・妊娠高血圧症候群
妊娠高血圧症、妊娠高血圧腎症、加重型妊娠高血圧腎症、高血圧合併症などの総称を妊娠高血圧症候群と呼んでいます。
妊娠高血圧症候群の症状としては、妊娠20週以降に血圧が上昇し、蛋白尿が検出されるようになることなどです。重度になると母体、胎児ともに命に関わることもあります。
・妊娠糖尿病
妊娠中に初めて発症する糖尿病です。通常、出産後に正常な血糖値に戻りますが、将来的に2型糖尿病を発症するリスクが高まると言われています。
・前置胎盤や常位胎盤早期剥離
前置胎盤とは、胎盤が正常より腟に近い下のほうに付着してしまい、胎盤が子宮の出口の一部あるいは全部を覆ってしまっている状態のことです。前置胎盤は、大量の出血や赤ちゃんの生命を脅かす危険があることから、帝王切開による分娩が行われます。
常位胎盤早期剥離は、通常、赤ちゃんを産んだ後に剥がれ落ちる胎盤が、出産前に突然剥がれ落ちることです。
胎盤は赤ちゃんに酸素と栄養を供給する大切な存在のため、出産までに剥がれ落ちてしまうと赤ちゃんが危険な状態に陥ります。また、赤ちゃんだけではなく、お母さんの側にも大量出血や止血異常といった命に係わる事態が発生します。
胎盤は一度剥がれてしまうと元には戻らないため、常位胎盤早期剥離と診断された場合は、できるだけ早く帝王切開で赤ちゃんを取り出す手術が行われます。
・帝王切開による出産
帝王切開は手術による出産のため、手術による体力の消耗や術後の痛み、手術による合併症などのリスクが伴います。
体外受精に限らず、妊娠・出産には様々なリスクが伴いますが、これらのリスクがすべての女性に当てはまるわけではありません。医療技術の進歩により、リスクは減少傾向にあります。それぞれのリスクについては、かかりつけ医と十分に話し合い、理解した上で治療を進めることが重要です。
がんへのリスク
体外受精は、様々な医療技術や薬を用い進められます。そのため、将来的な体へのリスクを心配される女性も多いのではないでしょうか。
ホルモン治療などにより、卵巣がんや乳がんなどのリスクが高まるのではないかと不安に思われる女性もいらっしゃるかもしれませんが、
現段階では体外受精を行った女性の発がん率が、体外受精を行っていない女性よりも有意に高いという研究結果は示されていません。
体外受精を行う女性は、不妊要因につながる疾患を抱えていることが多く、その疾患自体ががんのリスクを高める要因となっている可能性もあります。
これらのことから、不妊要因につながる疾患かつ長期的にがんにつながる可能性のある疾患をお持ちの場合、医師と相談の上、疾患の治療を行いつつ不妊治療を進めるのがよいと言えます。
子どもへのリスク①先天異常
体外受精による妊娠は、自然妊娠と比較して子供の先天異常のリスクが高まるのではないかと不安に思われる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、海外の研究においては、自然妊娠と体外受精（ふりかけ法）を比較すると子どもの先天異常のリスクに有意な差はみられないという結果でした。
一方、顕微授精と自然妊娠を比較すると顕微授精のほうが、リスクが高いという結果もでています。
顕微授精は、本来であれば妊娠が成立しないような卵子と精子でも最先端の医療技術により受精・着床そして、妊娠・出産できる可能性があります。そのことが、胎児の発育に何らかの影響を及ぼしている可能性はあると考えられています。
しかし、これらのリスクはあくまで可能性であり、必ずしも体外受精が原因で子どもが先天異常をもって生まれてくるわけではありません。
体外受精を選択するカップルの年齢が高い傾向にあることも、先天異常のリスクが高まる一因とされているほか、不妊症の要因が関係している可能性もあります。
自然妊娠や人工授精、体外受精（ふりかけ法）での妊娠・出産が難しいと判断されたカップルでも顕微授精により子どもを授かれることがあります。顕微授精に限らず妊娠出産には予期せぬ出来事が起こることもあります。どのようなリスクがあるかを把握することは大切ですが、リスクに気をとらわれ治療を先延ばしにするリスクもあります。
限りある時間の中で、患者様それぞれの状況に応じた有効な治療を行うことが大切です。
参考論文：
Reproductive Technologies and the Risk of Birth Defects
成育疾患克服等総合研究事業―BIRTHDAY / 国立研究開発法人日本医療研究開発機構「生殖補助医療で生まれた子どもの予後」
子どもへのリスク②自閉症
体外受精による妊娠が自閉症のリスクを増加させる可能性があるという研究結果も報告されています。
自閉症やアスペルガー症候群、広汎性発達障害などを含む言葉として、近年は「自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder: ASD)」と言われるようになってきています。
自閉スペクトラム症は、社会的コミュニケーションの困難さや、特定の興味の強さ、反復的な行動といった特徴を持っています。2～3歳ころまでに診断されることが多い傾向にあるため、生まれた後の親のしつけや環境要因は関係なく、多くの遺伝的な要因が関係している生まれつきの脳機能障害と考えられています。
そういった背景から、自閉スペクトラム症と不妊治療との関係についても研究がおこなわれるようになりました。
参考論文：
Investigating the impact of paternal aging on murine sperm miRNA profiles and their potential link to autism spectrum disorder
Infertility and Risk of Autism Spectrum Disorder in Children
これらの論文では
・父親の加齢と 自閉スペクトラム症などの神経発達障害のリスクには、潜在的な関連性があることを示唆
・自閉スペクトラム症の発生率 (1000 人年当たり) は、自然妊娠グループの子どもで 1.9 人、不妊治療グループの子どもで 2.5 人、不妊治療後の子どもで 2.7 人。不妊症の人から生まれた子供では自閉スペクトラム症のリスクがわずかに高い（カナダのオンタリオ州の子ども 130 万人を対象としたこのコホート研究）
といったことが示されています。
つまり、不妊治療自体が自閉スペクトラム症の発症に影響しているのではなく、父親の年齢や不妊症であること自体が自閉スペクトラム症のリスクになるとしています。
そのため、現在までの研究においては、不妊症であることは自閉スペクトラム症のリスクとなる可能性がありますが、体外受精により自閉スペクトラム症の子どもが誕生する可能性が高まるという心配はしなくてよいと言えるでしょう。
体外受精の移植前に胚の染色体異常がわかる着床前遺伝学的検査（着床前ゲノム検査）
体外受精（顕微授精）のリスクについて解説しましたが、体外受精だからこそ生まれる前にわかる子どもへの影響もあります。
以下の条件に当てはまる方の場合、体外受精で得た胚（受精卵）を子宮に移植する前に、着床前ゲノム検査（PGT-A）を受けることができます。
・反復ART（体外受精・胚盤胞移植）不成功の方
- 体外受精・胚移植を受けている
- 直近の胚移植で2回以上連続して妊娠が成立していない
・反復流産の方
- 過去に2回以上の流産を経験している
・夫婦のどちらかが染色体構造異常を持っている
着床前ゲノム検査（PGT-A）では、体外受精や顕微授精で得られた胚から、一部の細胞を採取し、染色体の数の異常の有無を調べます。
染色体の数には以下のようなパターンがあります。
染色体の数に異常がある場合、流産する確率が高まるほか、数の異常のパターンによっては、子どもの健康や発育には影響を与えないが、発達の遅れや知的障害、その他の健康問題につながる可能性があるものもあります。
着床前ゲノム検査（PGT-A）を受けた場合、医師から結果についての説明を受け、医師と患者様で胚移植を行うかどうか、あるいは検査した胚が複数個ある場合は、流産してしまう確率の低い胚から移植するなどの判断をすることになります。
▶妊娠初期について解説した記事内に「初期流産の原因のほとんどが胎児の染色体異常。染色体の数の異常とは？」を詳しく記載しています。
体外受精のリスクに関するまとめ
体外受精のリスクについて、母体へのリスクと子どもへのリスクに分けご説明しました。
・体外受精による母体へのリスクとしては、採卵に伴う卵巣過剰刺激症候群や麻酔による合併症、そして妊娠に伴う異所性（子宮外）妊娠や多胎妊娠、周産期合併症のリスクが考えられる。
・体外受精とがんの関係についての研究もおこなわれているが、現段階では体外受精を行った女性の発がん率が、体外受精を行っていない女性よりも有意に高いという研究結果は示されていない。
・生まれてくる子どもへのリスクとして、先天異常が挙げられるが、自然妊娠と体外受精（ふりかけ法）を比較すると子どもの先天異常のリスクに有意な差はみられない。顕微授精と自然妊娠を比較すると顕微授精のほうが、リスクが高いという結果がある。ただし、必ずしも体外受精が原因で子どもが先天異常をもって生まれてくるわけではない。体外受精を選択するカップルの年齢や不妊症の要因が関係している可能性もある。
・体外受精と生まれてくる子どもの自閉スペクトラム症の関係については、不妊治療自体が自閉スペクトラム症の発症に影響しているのではなく、父親の年齢や不妊症であること自体が自閉スペクトラム症の要因となっている可能性がある。
体外受精や顕微授精は、他の治療では妊娠しづらい方にとって有効な治療法となっています。様々なリスクの研究も進んでおり、医師らはこういった最新の研究も踏まえたうえで、患者様に応じた治療を提案しています。
不安に思うことなどは、ぜひ直接医師から話を聞き、納得された上で治療を進めるようにしてください。
この記事の監修者
浜谷 敏生 副院長
（リプロダクションセンター教授）
1992年 慶應義塾大学医学部 卒業、同大産婦人科学教室 入局
2001年－ 米国国立衛生研究所(NIH)加齢研究所(NIA) 加齢･発生ゲノム学研究室・
Visiting Fellow
2004年－ 東京女子医科大学産婦人科・助手
2005年－ 慶應義塾大学医学部産婦人科・助教
2008年－ 慶應義塾大学医学部産婦人科・専任講師
2019年－ 慶應義塾大学病院リプロダクションセンター・センター長
2023年4月－ 藤田医科大学医学部･臨床再生医学講座(生殖医学領域)教授
2023年10月－ 藤田医科大学東京・先端医療研究センター・
羽田クリニック副院長（リプロダクションセンター教授）
［資格］
産婦人科専門医
生殖医療専門医
臨床遺伝専門医
産業医
日本産科婦人科学会・代議員（臨床倫理監理委員会･着床前診断継続審議小委員会委員、提供配偶子を用いる生殖医療に関する検討委員会委員）、日本生殖医学会・代議員、日本卵子学会・代議員
